株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下「CCI」)は、2022年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。
本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。
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<2022年下期インターネット広告市場動向の主なポイント>
運用型ディスプレイ広告のキャンペーン費用と平均CPMの年間推移
運用型ディスプレイ広告市場は、2019年以降にコロナ禍で市場が一時停滞したものの、徐々に回復し上昇傾向にあることがうかがえる。
インターネット広告費の増減
2022年下期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え53.1%となった。
2023年上期の業種別出稿動向予測
他業種についてはホワイトペーパーに記載
<これからの広告指標についての主なポイント>
提供したい/求められている指標
ユーザー属性に加え、ブランドリフト・購買リフト・ROASが今後必要な指標として関心を集める結果となった。
ランキング上昇率では、前回の調査と同様に、購買リフト・LTV・オンターゲット率が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が引き続き求められている。
<調査概要>
タイトル: 第六回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法: メール配布によるアンケート調査
調査時期: 2022年12月5日(月)~12月18日(日)
対象者 : 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数: 130
*1<ツール概要>
ツール名:CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要:CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告(ディスプレイ)にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。
- 会社名
- 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
- 本社所在地
- 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
- 代表者
- 代表取締役社長 目黒 拓
- 主要株主
- 株式会社CARTA HOLDINGS (株式会社電通グループ連結子会社 )100%
- 事業内容
- マーケティングソリューション事業
本件に関するお問い合わせ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
経営戦略室
E-mail:
cci360_info@cartahd.com
報道関係者お問い合わせ先
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当