株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(東京都港区、代表取締役社長:目黒 拓、以下「CCI」)は、2024年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に調査を実施し、2024年下期インターネット広告市場動向および、これからのインターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドについてまとめたレポートを発表しました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」(※1)のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。
ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら:https://www.cci.co.jp/form_cci360_10/
2024年下期インターネット広告市場動向の主なポイント
インターネット広告費は増加傾向
2024年下期の広告費は、2024年上期と比べ増加したとの回答が40.7%で、前回調査時より6.2%増加。前回は「増加」・「同程度」・「減少」の割合がほぼ同水準であったが、2024年下期は「増加」の割合が増えており、広告費が増加傾向にあることがうかがえる。

運用型ディスプレイ広告市場の状況
2023年と比較して2024年のCPMは高い傾向を示し、上昇と下降を繰り返しながら、2024年12月に最高値を記録し、2024年下期の平均CPMが136.6円となった。

今回の調査からCPMの業種別比較表を追加しており、2024年上期と比べて100%を超える業種が13業種に達した。

インターネット広告取引手法別の市況感
広告取引手法別では、動画広告のポイントが引き続き高い傾向にあり、特にコネクテッドTVのポイントが最も高い結果となった。 ※ポイントが高い=増加したとの回答が多い

インターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドの主なポイント
インターネット広告におけるトレンドや課題
リテールメディアは興味関心が高く、注目されている取引手法だが、現状では活用率が低く、まだ活用できる余地があることがわかった。

これらの調査結果をもとに、2025年上期のインターネット市場の動向は、緩やかに上昇することが予想される。

その他、インターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドとして、以下のキーワードで調査を実施し、まとめています。
- オンライン/オフラインの統合
- 生成AI活用
- 3rd Party Cookie
- ブランド毀損
- リソース
詳細は、上部に記載のお問い合わせフォームから、ホワイトペーパーをダウンロードしご確認ください。
調査概要
タイトル | 第10回インターネット広告市場に関するアンケート |
調査手法 | メール配布によるアンケート調査 |
調査時期 | 2024年12月11日(水)~ 12月24日(火) |
対象者 | 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、 テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなど インターネット広告市場に関係のある方 |
回答数 | 108 |
(※1)<ツール概要>
ツール名 | CCI 360 Programmatic Display Market Analytics |
ツール概要 | CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、 日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告 (ディスプレイ)にキャンペーン予算を多く投下している広告主の キャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。 |
- 会社名
- 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
- 本社所在地
- 東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
- 代表者
- 代表取締役社長 目黒 拓
- 株主
- 株式会社CARTA HOLDINGS (株式会社電通グループ連結子会社 )100%
- 事業内容
- デジタルマーケティング事業
【本件に関するお問合せ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com
【報道関係者お問合せ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
https://cartaholdings.co.jp/contact/