株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下「CCI」)は、2023年6月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2023年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。
本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール(※1)「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。
ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら:
https://www.cci.co.jp/form_cci360_7/
<2023年上期インターネット広告市場動向の主なポイント>
インターネット広告費の増減
2023年上期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え64.4%となった。
インターネット広告費の市況感
マーケターの回答によると、インターネット広告市場は2022年以降低迷した状態を抜け出すことができていない。市況感は未だ厳しい状況が続いている。
インターネット広告取引手法別の市況感
取引手法別でみると、運用型(ディスプレイ)・ソーシャル広告・ビデオ(WEB動画)については前回調査と比較してポイントが上昇する結果となった。
2023年下期の業種別出稿動向予測
他業種についてはホワイトペーパーに記載
<これからの広告指標についての主なポイント>
提供したい/求められている指標
マーケティングやキャンペーンの成果・効果・分析・レポートで提供したい指標について、1年前の結果と比較すると、ブランドリフトが上昇、LTVが減少した。
<調査概要>
タイトル: 第七回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法: メール配布によるアンケート調査
調査時期: 2023年6月26日(月)~7月9日(日)
対象者 : 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数: 180
(*1)<ツール概要>
ツール名:CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要:CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告(ディスプレイ)にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。
- 会社名
- 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
- 本社所在地
- 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
- 代表者
- 代表取締役社長 目黒 拓
- 株主
- 株式会社CARTA HOLDINGS (株式会社電通グループ連結子会社 )100%
- 事業内容
- デジタルマーケティング事業
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com
【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/