株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下 CCI)は、コンテンツビジネスのデータ活用を推進する株式会社コンテンツデータマーケティング(本社:東京都文京区、代表取締役社長:吉羽治、以下 CDM)が提供する、コンテンツファンビジネスを推進する独自AIを搭載したSaaS「Uniikeyz(ユニーキーズ)」の共同販売パートナーとして取り組みを開始いたします。

CCIは、2020年9月30日に株式会社講談社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野間 省伸、以下 講談社)および凸版印刷株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)との合弁でCDMを設立し、CDMが推進する共通IDをベースとしたコンテンツデータ基盤の構築やメディアのマネタイズ支援などの事業開発に取り組んできました。
この度、CDMが提供する「Uniikeyz」サービス群の更なるサービス拡充のため、CCI、講談社、凸版印刷は、CDMへ2022年6月30日付けで増資を決定しました。
今回の増資に伴い、CCIは、メディア向けDX推進サービス「TORAMe」において、コンテンツビジネスに特化したDXを推進するSaaSである「Uniikeyz」の共同販売パートナーとして媒体社への導入を支援することで、媒体社がもつコンテンツの価値を最大化し、メディアビジネスの拡大におけるサポートをさらに推進します。

「スマートなコンテンツファンビジネス」を実現するUniikeyz

コンテンツビジネスにおいて、ユーザーとのつながりを強化し、オリジナルグッズ・限定イベント・有料のコンテンツ読み放題サービスなどを直接ファンに提供する、コンテンツファンビジネスのニーズが高まっています。一方で、販売ソリューション・課金管理サービス・顧客管理システムなど、複数の仕組みを採用していることにより、ユーザーがどのサービスを利用しているか把握できない、個人情報の管理が不安、運営コストが高い、などの企業側の課題も生まれています。
「Uniikeyz」は、ファンビジネスを提供するすべての企業に対し、コンテンツファンビジネスをスマートに行うためのサービスで、以下3つのプロダクトから成り立ちます。

「Uniikey」:ファンを覚えておくための会員認証・管理サービス。UniqueでUniversalなKey。
「Uniikey Experience Cloud」:ファンとのコミュニケーションをスマートに行うデータマーケティング基盤。
「Uniikey D2C Cloud」:コンテンツファンビジネスを1つのサイトで実現するサービス。

さらに「Uniikeyz」には、これまでのコンテンツビジネスで培ってきた独自AIが備わっています。このAIは、長きにわたり日本語を取り扱ってきた出版社のノウハウと、日々配信されるWebサイトや電子書籍の情報をもとにして、AI自身が継続的に学習し続け、ファンひとりひとりに最適なコンテンツを届けることを支援します。
「Uniikeyz」を導入する企業は、最大の特徴であるこの独自AIを活用し、ファンに最適なコンテンツを提供することができるようになります。

「Uniikeyz」について

「Uniikey」

コンテンツビジネス特化型IDサービス「Uniikey」は、コンテンツファンビジネスの基礎となる、ファンを覚えるためのデジタル台帳です。UniqueでUniversalなKeyとして、サイトやメディアを横断的に利用することが可能になります。
個人情報管理のセキュリティや、個人情報保護法をはじめとしたコンプライアンス対応を随時更新するため、導入企業の運用面の負担を大幅に軽減します。

「Uniikey Experience Cloud」

コンテンツビジネス特化型マーケティングプラットフォーム「Uniikey Experience Cloud」は、ファンとのコミュニケーションやスマートなデータ活用を直感的な管理画面で行うことができます。
より高度なテクノロジーの活用とサービス運営をしたい企業には、エンジニア向けのAPIもご用意しています。

「Uniikey D2C Cloud」

コンテンツビジネス特化型オンラインストア基盤「Uniikey D2C Cloud」は、コンテンツファンビジネスの即戦力として、ECサービスのみならず、チケッティング・オンラインイベント・グッズ制作支援等を横断的にご提供します。これを活用することで、コンテンツファンビジネスをすぐに開始できます。

お問い合わせはこちら:https://www.torame.cci.co.jp/

今後もCCIは、CDMとメディアのコンテンツビジネスの拡大をサポートするソリューションの共同開発・拡充を行い、新しいデジタル環境にあわせたメディアビジネスのサポートを推進することで、企業の更なる発展に貢献してまいります。

<株式会社コンテンツデータマーケティングについて>
商号:株式会社コンテンツデータマーケティング
代表者:吉羽 治
所在地:東京都文京区音羽2―12―21
設立:2020年2月27日
事業内容:コンテンツビジネス基盤の企画・開発・運営、及びマーケティング
URL:https://www.contentdata.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 
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株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下 CCI)、凸版印刷株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、社会人eスポーツプレイヤーを対象にした「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3の参加企業の受付を開始いたします。

CCI、凸版印刷、電通は、企業によるeスポーツ活動を活性化させ、eスポーツをきっかけとした企業間交流の機会創出を実現するため、社会人eスポーツプレイヤーを対象としたリーグ「AFTER 6 LEAGUE™」を2020年7月に設立しました。
2020年10月からスタートした「AFTER 6 LEAGUE™」は2021年のseason 2を経て、2年間で延べ138チーム、860名が出場しました。
3年目となる今年度は、「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3として2022年9月~2023年2月に実施します。season 3では、「リーグ・オブ・レジェンド」「APEX LEGENDS」「PUBG MOBILE」の3部門で最大121社の募集を行います。あわせて、社会人へのeスポーツ文化の形成に関心があり、「AFTER 6 LEAGUE™」を共に支援するスポンサーの募集も同時に開始します。
また、リーグタイトルとは別のタイトルを使用した単発大会も、今年度中に複数タイトルで開催する予定です。

社会人eスポーツリーグ「AFTER 6 LEAGUE™」 ロゴ

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」の概要

「AFTER 6 LEAGUE™」は、企業に所属するeスポーツプレイヤーを対象としたリーグ戦を通じて、「競争」と「絆」を創出する場を提供することを目指して設立されました。「たたかう、つながる。」をコンセプトに、eスポーツを通じて、これまで接点がなかった企業同士がぶつかり合い、闘うことで生まれる絆や、つながりの創出を支援します。
また、リーグ戦を実施するゲームタイトルは個人戦ではなく、チーム戦・団体戦のタイトルを採用します。これにより、チーム内外の交流を促進し、eスポーツを通じた参加企業のコミュニティ形成を目指します。
これまで、事後に行った出場企業アンケートでは、「『AFTER 6 LEAGUE™』に出場したことで社内でのコミュニケーションが増えた」という回答が全体の8割、「企業間の交流が増えた」という回答も約6割となり、本リーグが企業内・企業間交流に役立っているという声が寄せられています。

■ 実施予定タイトル

社会人eスポーツリーグの参加企業受付として、以下3タイトルで最大121社の募集受付を開始しました。社会人リーグ開催期間は2022年9月から2023年2月末までで、タイトルごとに時期をずらして実施予定です。
・「リーグ・オブ・レジェンド」: 12社募集、2部リーグ制、シーズン45試合実施予定
・「APEX LEGENDS」: 61社募集、3グループ制、シーズン30試合実施予定
・「PUBG MOBILE」:48社募集、3部リーグ制、シーズン54試合実施予定

■ 単発大会の開催

さらに、リーグタイトルとは別のタイトルを使用した単発大会を2022年12月以降に複数タイトルで開催することで、社会人eスポーツの裾野を拡げていくことを目指します。

■ スピンオフ大会の開催

「AFTER 6 LEAGUE™」ブランドを活用し、様々な企業・団体とのコラボレーションによるスピンオフ大会の開催も今年度中に計画しています。

■ テレビ放送について

J:COMテレビで年内に「AFTER 6 LEAGUE™」のドキュメンタリー番組を放送予定です。

■ 今後の目標

「AFTER 6 LEAGUE™」は今後も国内における社会人eスポーツ文化の発展と、eスポーツを通じた企業間交流・ビジネスマッチングを推進し、社会人スポーツの一つの選択肢として、eスポーツが根付くことを目指します。

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」公式サイト(登録申し込みサイト)

URL: https://a6l.jp

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3 スポンサー(50音順・2022年6月30日時点)

・株式会社Jストリーム
・東京アニメ・声優&eスポーツ専門学校

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3 後援(2022年6月30日時点)

・経済産業省
・群馬県
・一般社団法人日本eスポーツ連合
・一般社団法人渋谷区SDGs協会
・東京ヴェルディeスポーツ

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3 協力(50音順・2022年6月30日時点)

・有限会社 池田加工
・e-SPORTS CAFE AIM
・ゲームプロダクション株式会社
・JCOM株式会社
・株式会社G-STAR.PRO
・東京アニメ・声優&eスポーツ専門学校
・PUBG JAPAN株式会社
・合同会社ライアットゲームズ

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3 アンバサダー(50音順)

・倉持由香
・野々宮ミカ
・yunocy

「AFTER 6 LEAGUE™」 season 3 アンバサダー

■ AFTER 6 LEAGUE™実行委員会

・凸版印刷株式会社
・株式会社電通
・株式会社CARTA COMMUNICATIONS
・株式会社エスティーエーグループ
・eS-League
・株式会社ディスクシティエンタテインメント

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 田實 
E-mail: esports-pj@cartahd.com

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、当社が提供する「Store Sales Ads」において、株式会社ロイヤリティ マーケティングが保有するPonta DMPの店頭購買データを活用したデジタル広告の配信と効果検証に対応したサービスの提供を開始します。

Store Sales Ads」は店頭購買データを活用したデジタル広告配信及び効果検証サービスで、これまで主にドラッグストアとスーパーマーケットで商品を販売しているメーカー向けにサービスを展開していました。今後はPonta提携小売事業者で商品を販売しているメーカー向けにもサービスを展開してまいります。

「Store Sale Ads:Ponta DMPの店頭購買データを活用した広告」の特徴

①Ponta会員データ約1億729万ID(2022年4月末時点)を用いた購買基点の戦略的なセグメントを実現
・指定商品の購買セグメント:リピート促進や類似嗜好ユーザへのアプローチ
・関連する商品カテゴリー単位の購買セグメント:カテゴリー内シェアアップやカテゴリー新規獲得
・自社商品が販売されている流通全体の購買セグメント:広告リーチやブランド認知の拡大

②YouTubeでインストリーム広告を配信
圧倒的な利用者数を誇るYouTubeにおける、効率的な動画視聴の促進に適した「TrueViewインストリーム広告」に加え、短尺でリーチ拡大に適した「バンパー広告」の広告フォーマットの配信に対応いたします。

③セグメント別に広告接触から店頭購買に至るまでの数値をレポーティング
検証対象となる商品が店頭で購買されるまでの数値を、セグメントごとにYouTube広告の接触者と非接触者のそれぞれで計測し、広告接触による購買リフトの効果を可視化いたします。

※購買データの利用は施策ごとに審査が必要となり実施可否や実施条件が異なります。
※集計結果が規定数に満たない場合などレポート数値をお出しできない場合がございます。
※Ponta DMPの購買データを利用した本取り組みは、株式会社ロイヤリティ マーケティングが、Ponta会員規約および個人情報保護法をはじめとした関連法規制に則り、個人を特定しないセキュアな環境でデータ分析・利活用を行っております。

今後もCCIは、店頭購買履歴に基づいたターゲット設定と購買効果計測を用いたデジタル広告のPDCAでセールスリフトの実現を目指し、店頭販売を中心としたブランドのセールスドリブンなマーケティング活動の支援を行ってまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 田中、澤田 
E-mail: digital-hansoku@cartahd.com

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)と、顧客分析アクティベートプラットフォームを提供するPIANO Japan 株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:塩谷 亮、以下PIANO Japan)とのパートナーシップにより、PIANO Japanが運営するデジタルビジネスプラットフォーム「Piano」が株式会社神戸新聞社(本社:兵庫県神戸市中央区、代表取締役社長:高梨 柳太郎、以下神戸新聞社)に採用されたことをお知らせいたします。
これにより、非会員、有料会員それぞれに応じたエンゲージメント施策を実現し、さらなる有料会員の獲得やリテンション向上によるLTVの最大化をはじめとしたデジタルビジネス拡大をサポートいたします。

CCIは、2021年よりローカルメディアを中心としたLocal Media Consortium※(以下LMC)においてPIANO Japanとパートナーシップを締結し、ローカルメディアにおけるデジタルトランスフォーメーション(DX)推進支援に取り組んでおります。 https://www.cci.co.jp/news/2021_09_08/1-155/

今回、本取り組みの中で、神戸新聞社のPIANOソリューションの採用が決定いたしました。

PIANO Japanが提供する顧客分析アクティベートプラットフォーム「Piano」は、何千ものユーザーデータを計測し、ファーストパーティーデータを構築することで、ユーザーごとの行動やプロファイルに基づいてパーソナライズされたエクスペリエンスの提供が可能です。メディアを運営する上で必要な機能全てを兼ね備えたエンド・ツー・エンドのプラットフォームの活用により、すべてのデジタルインタラクションのライフサイクルと価値を拡大し、よりスケールの大きなビジネス・エンゲージメント・収益の向上が可能となります。

今後もCCIとPIANO Japanは、付加価値の高いサービスの提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

※ LMCプロジェクトとは
地方ローカルメディアのデジタルビジネス拡大を目指し、ウェブサイトの広告収益化やトラフィック・オーディエンス等のサポートを通じてデジタル全般の取り組みを推進するために、CCIと電通が共同で立ち上げたプロジェクトです。

●神戸新聞社について
神戸新聞社は、兵庫県で唯一の地元紙「神戸新聞」(1898年創刊)を発行し、電子版「神戸新聞NEXT」のほか、スポーツ・エンタメ系の「デイリースポーツonline」、関西発やわらかニュースサイト「まいどなニュース」、サブカル・エンタメ系ニュースの「よろず〜ニュース」を運営しています。サンテレビジョン、ラジオ関西、京阪神エルマガジン社など計21社で、地域に根差したメディアグループを形成しています。
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●CCIについて
日本のインターネット広告誕生の1996年に株式会社サイバー・コミュニケーションズとして創業して以来、メディアやプラットフォーマー、広告会社などのパートナーとともに、デジタルマーケティング全般のサービスを展開し、インターネット広告市場の発展に取り組んできました。
2021年7月1日付で株式会社サイバー・コミュニケーションズから事業を承継し、株式会社CARTA COMMUNICATIONSとして新たに始動いたしました。 社会変化、市場環境に合わせた最先端のプロダクトやソリューション、サービスの提供を通じて、事業会社と生活者との豊かなコミュニケーションを実現しています。
詳細はこちら

●PIANO Japanについて
グローバル企業であるPianoは、アムステルダム、パリ、シンガポール、ベルリン、ブエノスアイレス、ニューヨーク、東京など、世界15カ所のオフィスに650人以上のスタッフを擁しており、2021年にはAT InternetとCeleraOneを、2022年にはSocialFlowを買収し、グローバルな存在感と製品提供を拡大し続けています。
過去2年間では240%以上の成長を遂げており、Inc. 5000およびDeloitte Technology Fast 500に2年連続でランクインを果たしています。
国内では毎日新聞社・産経新聞社・日刊スポーツ新聞社・報知新聞社・集英社・講談社・扶桑社・日経BPの大手新聞社や、出版社等の各種メディア企業を中心に導入いただいており、グローバルでは、エールフランス・BBC・CBS・IBM・ウォール ストリート ジャーナルなど、世界1,000社以上の主要メディアのウェブサイトのオーディエンス獲得と収益向上を支援しています。
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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、クッキーレスに対応した企業のデジタルマーケティング支援サービス「Data Dig」において、新たにセカンドパーティデータを活用したサービスの一つとして、SMN株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:井宮 大輔、以下SMN)の提供する「Connected TV Data Bridge DMP」(以下TVBridge DMP)を活用した配信・分析サービスを開始します。

SMNは、2020年9月より、国内大手テレビメーカー複数社がユーザーから広告用途への利用を許諾され取得している約780万台(2022年4月時点)のテレビ視聴データと、SMNの保有するデジタルメディアの接触データを専用のDMP「TVBridge DMP」に集約し、プライバシーにも考慮した形で様々なメディアへ適切に広告配信するサービスを提供しています。

CCIのデータマーケティングサービス「Data Dig」は、SMNが提供する「TVBridge DMP」を活用し、オンライン、オフラインを横断した統合的なマーケティング施策を支援してまいります。

主なサービスは下記となります。

■TV視聴データを活用した各メディアへの広告配信
テレビ番組やCMの視聴データを「TVBridge DMP」に集約し、TV視聴ログデータを基にユーザーの視聴傾向の特徴を活かした配信セグメントの作成を行い、各種広告プラットフォームへ広告配信を行うことができます。
特定の番組ジャンル・CM接触ユーザーに向けた広告配信は、より親和性の高いユーザーの興味関心促進に繋がります。また、TV視聴傾向の少ないユーザーに向けた広告配信は、オンライン上でのリーチ補完に繋げる事が可能となります。このように施策の目的に応じて、ユーザーの視聴傾向からセグメントを作成する事で、より的確なターゲットに向けた効率的な広告配信を実現します。

■オンライン・オフラインメディア横断の統合分析
CCIで利用可能なメガプラットフォーマーが提供する個人情報と分離されたデータクリーンルーム環境と連携することで、TV視聴ログデータからターゲットセグメントのデモグラフィックや興味関心などのユーザー属性を可視化し、オンラインとオフラインメディアを横断した統合分析が可能となります。

今後もCCIは、「Data Dig」で提供するソリューションの拡充・向上に努めるとともに、クッキーレスに対応したデジタルコミュニケーション推進をサポートし、企業の更なる発展に貢献してまいります。

【SMN株式会社について】
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。
現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」など様々なソリューションを提供することで、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

【Data Digについて】
CCIが提供する、クッキーレスに対応したデジタルコミュニケーション戦略の推進を支援するためのデータマーケティングサービスです。データ分析、データ計測技術の導入支援・データマネジメント、その後のマーケティング戦略立案まで、企業のデータマーケティングにおける課題解決に向けて、全面的なサポートを提供しています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 三代、森川 
E-mail: data-dig@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報・IR室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、2022/6/1より日本国内で本格的な広告サービスを展開するPinterest アドの提供を開始しました。

Pinterest は、 ビジュアル探索ツールとして、レシピやインテリア、ファッションなど、生活のあらゆるシーンを彩るアイデアを次の行動につなげるためのプラットフォームです。ユーザーにインスピレーションを与え、“未来” の消費行動に大きな影響を与えるメディアとして世界でも注目が集まっており、日本でも企業が新規顧客やファンと出会う新しい場所として期待されています。

CCIは、Pinterest ビジネスアカウントの運用コンサルティングサービス「CCI Social AdTrim for Pinterest」を提供しています。また、先行してPinterest アド(β版)の提案、運用を行ってきました。
これらによって得られたPinterest における知見及び実績をもとに、Pinterest アド を通じた広告主と顧客とのエンゲージメントやコンバージョンの最大化を支援します。

なお、「CCI Social AdTrim for Pinterst」と「Pinterest アド」をあわせて活用することで、企業のPinterest ビジネスアカウントの開設から、広告運用・レポーティングまでをワンストップでサポートすることが可能です。

また今後は、CCIで開発、提供するデジタル広告のビジネス・インテリジェンスサービス「lake.bi(レイクドットビーアイ)」とPinterest アドのAPI連携も予定しています。

今後もCCI は、付加価値の高いサービス提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 近藤・菅原・村本 
E-mail: pinterest-req@cartahd.com

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報・IR室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、2022年5月31日(火)~6月2日(木)に東京ミッドタウンで開催される「Advertising Week Asia 2022」(主催:Stillwell Partners Inc. 、Advertising Week Asia 2022 実行委員会)に登壇することが決定しました。

CCIは、2022年6月1日(水)9:00より開催の『デジタル時代の今、広告の在り方を考える。「心地よい広告」とは?』と題したキーノートに取締役の岸岡 勝正が登壇するほか、セッションセミナー、ワークショップでは、それぞれ若年層マーケティング、ソーシャルメディア、D2C(Direct to Consumer:消費者直接取引)をテーマに、最新トレンドとこれからの展望について業界キーパーソンを交えて議論します。

「Advertising Week Asia 2022」のデリゲイトパスは、こちらのページより申し込みする事ができます。
https://asia.advertisingweek.com/register/

■「Advertising Week Asia 2022」概要

日程:2022 年 5 月 31 日(火)~ 6 月 2 日(木)
会場:東京ミッドタウンならびに六本木エリア(オンライン視聴あり)
主催:Stillwell Partners Inc. 、Advertising Week Asia 2022 実行委員会
公式サイト:https://advertisingweek.com/event/awasia2022/

「Advertising Week」は、マーケティング、広告、テクノロジー、エンターテイメントなど、幅広い業界がつながり、未来のソリューションを共に探求する世界最大級のマーケティング&コミュニケーションのプレミアイベントです。2004年ニューヨークで開催されて以来、今年で19回目を迎えます。アジア版「Advertising Week Asia」は2016年に東京で初開催され、今年で7 回目となります。

■キーノート

タイトル
デジタル時代の今、広告の在り方を考える。「心地よい広告」とは?
スケジュール
2022年6月1日(水)9:00-9:40
スピーカー
株式会社CARTA HOLDINGS 執行役員
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 取締役
岸岡 勝正

株式会社サイバーエージェント 常務執行役員
株式会社AbemaTV ビジネスディベロップメント本部 本部長
山田 陸氏

TikTok for Business Japan 執行役員
田村 千秋氏
概要
デジタル広告が主流になった今、「広告が乱暴になってきた」と感じることはないでしょうか?企業・サービスとユーザーとをつなぐエモーショナルな関係性を生み出すために、メディアプランニングの重要性が問われています。
広告の未来をもっと面白くするために「広告の在り方」について考えていきます。そのキーポイントとなるのが、「心地よい広告」です。ストラテジーやクリエイティブに全力を注いでも、ユーザーとの接点となるメディアに丁寧に向き合わなければユーザーの心を動かす広告にはなり得ません。
このセッションでは、ABEMAとTikTokという今を牽引するメディアのトップリーダーをお招きしこれからの広告の在り方について熱いディスカッションを交わします。

■セッションセミナー

タイトル
イマドキの若者ってどんな世代?若年層へのマーケティングとは
スケジュール
2022年5月31日(火)14:05-14:50
スピーカー
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
浅尾 美加里

TikTok for Business Japan Casting Producer
大久保 翔太氏
概要
「今時の若者は・・」どの時代でも語られる若者への言葉。
本セッションでは、若年層へ焦点を当てます。
「イマドキの若者」はどのような考えをもっているのだろうか。
そして、我々とは異なる価値観を持っている彼らにどのようにアプローチするべきか。
「イマドキの若者」に関して知見を持つ我々がセッションします。

■ワークショップ

タイトル
広告業界から見るD2Cブランドのファン作り、最新ソーシャルコマースの潮流
スケジュール
2022年5月31日(火)13:15-13:45
スピーカー
株式会社CARTA COMMUNICATIONS チームマネージャー
加藤 潤一

株式会社CARTA COMMUNICATIONS
西 奈津紀

フリーブランドディレクター
石田 一帆氏
概要
広告業界からメンズスキンケアブランド「HAUT(オウ)」の立ち上げを行ったCCI と、インフルエンサーとしてアパレルブランドのディレクターを経験した後、ビールブランド「NORM」の立ち上げを行った石田一帆氏が最新のソーシャルコマース事情を掘り下げ。ソーシャルを生かしたD2Cブランドのファン作りや、プロモーションについてディスカッション。

■ワークショップ

タイトル
SNSの最新トレンド「社員のインフルエンサー化」とは?
スケジュール
2022年6月2日(木)14:45-15:15
スピーカー
株式会社CARTA COMMUNICATIONS チームマネージャー
笹 秀史

株式会社大丸松坂屋百貨店 DX推進部 部長
岡崎 路易氏

株式会社大丸松坂屋百貨店 DX推進部 スタッフ
野崎 瑞穂氏
概要
企業の社員が、自分らしさを武器に企業の看板を背負ったままインフルエンサーとして活躍する潮流が生まれはじめています。
このセッションでは、TikTokで一万人以上のファンを持つ社員インフルエンサー"お菓子食べすぎ会社員"をプロデュースする株式会社大丸松坂屋百貨店と、同じく社員にインフルエンサーを擁するSNSコンサルティングサービス"CCI Social AdTrim"がディスカッション。今後のSNSマーケティングにおいて重要となる『社員 × インフルエンサー』の考え方について徹底的に解説します。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、ヤフー株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:小澤 隆生、以下Yahoo! JAPAN)が定める「Yahoo!マーケティングソリューション パートナープログラム」において、「セールスパートナー」のうち「広告運用認定パートナー」に3期連続で認定されました。

「Yahoo!マーケティングソリューション パートナープログラム」における「セールスパートナー」は、Yahoo! JAPANの厳正な審査を経て契約を締結し、公式に認定された広告会社です。豊富な販売実績にもとづきコンサルティングや各種サポートを提供することができます。
その中で、Yahoo!広告における検索広告およびディスプレイ広告(運用型)の広告運用知識、運用実績において、Yahoo! JAPANの定める基準を満たしていると評価された正規代理店は、公式に「広告運用認定パートナー」として認定されます。

CCIは、かねてよりYahoo!広告の正規代理店として広告主企業のマーケティング活動を数多く支援しており、広告運用や効果検証を通じて、広告主企業の認知向上や売上拡大を実現してきました。
この度の認定は、専門的な知識や豊富な運用実績を通じて広告主の課題解決に取り組んだことが評価されたもので、CCIとしては3期連続の認定となります。

また、2022年1月からはCCIが開発、提供するアカウント診断ツール「Account Doctor」※を活用しながら、より効果的に広告配信をするための改善ポイントの整理やデータ分析の自動化により、効率的なアカウントの改善と広告のパフォーマンス最大化に取り組んでおります。

■Account Doctor アカウント診断結果イメージ

CCIは、今後もYahoo! JAPANとの連携をより一層強化し、同社の広告商品・サービスを最大限に活用しながら、運用型広告における広告主企業の広告効果最大化を図ってまいります。

※Account Doctorとは
CCIが開発、提供する、Google広告、Yahoo!広告の運用におけるKPI達成に関わる様々な広告指標の分析をサポートするアカウント診断ツールです。
より効果的に広告配信するための改善ポイントの整理やデータ分析を自動化することで、効率的にアカウントの改善を図り、広告のパフォーマンス最大化を実現します。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 森川・阿佐伊・上本 
E-mail: sem-ask@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報・IR室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、SNSコンサルティングサービス「CCI Social AdTrim」において、Spaceback, Inc.(本社:米国カリフォルニア州サンフランシスコ、共同創設者兼CEO:Casey Saran、以下Spaceback社)が提供する「ソーシャルディスプレイ広告」を活用したSNS送客サービスの提供を開始します。



Spaceback社は、「ソーシャルディスプレイ広告」のフォーマットを創ったアドテクノロジー企業であり、現在はグローバルにサービスを展開し、多くのクライアントへ提供しています。「ソーシャルディスプレイ広告」は、SNSでの投稿をもとにディスプレイ広告を自動生成する広告フォーマットです。「ソーシャルディスプレイ広告」で生成されたクリエーティブは、プログラマティック広告で配信することができるため、より多くのユーザーを企業のSNSアカウントに誘導することが可能となります。米国のある事例では、リターゲティング広告の1.5倍、通常のディプレイ広告の2倍のCTRを出すなど、非常に高い集客力を誇っています。

CCI Social AdTrimは、企業のSNSアカウントの運用からSNS広告まで、SNSマーケティングにおける必要施策全体をサポートしており、企業のSNSコンテンツ支援、集客支援を行ってきました。
今後は「ソーシャルディスプレイ広告」を活用することで、SNS上だけではなくプログラマティック広告配信によりインターネット上の様々な場所でSNSコンテンツを発信することが可能となります。これにより、投稿のリーチ数を拡大するとともに、ブランドやSNSアカウントのさらなる認知拡大を行ってまいります。

■サービスイメージ


この度、はごろもフーズ株式会社協力のもと、Twitterキャンペーンにおける「ソーシャルディスプレイ広告」のテスト配信を行ったところ、多くのユーザーがTwitterアカウントへ流入し、Twitter広告経由以外での新規フォロワー獲得数は、過去の類似キャンペーンと比較して63%増加する結果となりました。
※Twitter広告経由以外のフォロワー獲得手法は、「ソーシャルディスプレイ広告」以外に「オーガニック投稿経由」「リツイート経由」「オススメ欄経由」などが挙げられる。

≪はごろもフーズからのコメント≫
今までは、キャンペーンの投稿をした後は、引用リツイートによるユーザーへのリマインドとTwitter広告を活用した新規ユーザーへのアプローチを中心に行っており、Twitterをタイミングよく見ているユーザーやTwitter上でターゲットと識別できるユーザーに対してのみ訴求する形となっておりました。
ソーシャルディスプレイ広告は、Twitterを見ていないタイミングでのキャンペーンの告知や、Twitter上では識別できない潜在ターゲットに対しての情報発信が可能となり、情報を発信できるタイミング・ユーザーの幅が大幅に広がりました。
その結果、前回キャンペーンと比較してより多くのフォロワー獲得に繋がったため、今後Twitter上でキャンペーンを実施する際は、Twitter広告と併せてソーシャルディスプレイ広告の実施を検討していきたいと考えております。

今後もCCI は、付加価値の高いサービス提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

【はごろもフーズ株式会社について】
https://www.hagoromofoods.co.jp/
昭和6年創業、今年で91年目を迎える大手加工食品メーカー。
「シーチキン」・「シャキッと!コーン」をはじめとする缶詰やパウチ、パスタおよびパスタソース、削りぶし、のり、ふりかけ類、包装米飯、サプリメントなどの食品と、ペットフードなどの製品を幅広く製造・販売。
Twitterでは、シーチキン食堂(@seachicken8560)にて、「シーチキン」を使ったレシピや豆知識を中心に発信。
※「シーチキン」「シーチキン食堂」「シャキッと!」は、はごろもフーズ株式会社の登録商標です。

【Spaceback, Inc.について】
https://www.spaceback.com/
米Spaceback社は2017年に設立されたSocial Displayの業界リーダーです。Spacebackのプラットフォームは、SNS機能を全て活かしたまま、投稿を自然な形でメディアのプログラマティック広告に活用できます。Spacebackは、ファッション、リテール、旅行、自動車のトップブランドに利用されており、そのフォーマットは標準バナーよりもパフォーマンスが高く、また制作コストが抑えられるため、ブランド企業は最適なコンテンツをディスプレイ広告に簡単に表示することができます。また、インフルエンサーを通したコンテンツのリーチ拡大の支援も行っています。

【CCI Social AdTrimについて】
https://www.social-adtrim.cci.co.jp/
CCI が提供する、企業におけるSNS マーケティングの課題解決を提供するコンサルティングサービスです。プラットフォームごとに最適化されたプランニングにより、入口から出口までの必要施策をワンストップでサポートし、企業のSNS における最適なコミュニケーションを実現します。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 白岩・加藤
E-mail:SOCIAL-ADTRIM@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、媒体社に特化したDX推進コンサルティングサービス「TORAMe(トラミー)」の一環として、媒体社のアプリ開発をトータルで支援する新サービス「TORAMe for App」の提供を開始します。

なお、「TORAMe for App」の第一弾として、アプセル株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:野田 智史、以下アプセル)と業務提携を締結し、初期費用0円からアプリが開発できるサービスを提供します。

現在、企業におけるデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)は急速に進んでいます。また、サードパーティクッキーの利用規制の拡大に伴い、インターネット広告配信やデータ分析等、各種デジタルマーケティング施策は大きな影響を受けています。その中で、媒体社もDXを進め、今まで以上にユーザーに寄り添ったサービスを提供することが求められており、ユーザーとのコミュニケーションを強化するために媒体社自らがアプリを持つことがとても重要となっています。

アプリ導入にあたり費用や運用面の負荷は大きなハードルとなりますが、アプセルが提供する、初期費用0円でECストアや自社のウェブサービスのアプリをノーコードで開発可能なソリューションを活用することで、既存のメディア運営へ負荷をかけずに自社アプリを導入することが可能です。 またCCIは、これまでも媒体社に対してメディア UX ラボやデータコンサルティングをはじめとした、メディアビジネスを支援するサービスを提供してきました。これまでの知見及び蓄積した実績をもとに、UI・UXのコンサルティングから、アプリの企画、広告の運用まで、開発以外の部分も含めて一気通貫で支援いたします。

■サービス内容

本サービスで提供する具体的な内容は以下の通りです。

資料請求はこちら:https://www.torame.cci.co.jp/for-app-document

今後もCCIは、「TORAMe for App」で提供するソリューションの拡充・向上に努めるとともに、新しいデジタル環境にあわせたメディアビジネスのサポートを推進し、企業の更なる発展に貢献してまいります。

【アプリ制作:アプセル株式会社について】

アプセルでは、ノーコード=プログラミング不要、簡単・スピーディーかつ初期費用ゼロ・月額費用のみでアプリ開発・運用ができます。ご相談いただく企業様は、9割以上がアプリ開発未経験です。「オウンドアプリをもっと簡単に」を掲げ、これまで多様な企業に導入いただきました。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 加藤・伊藤・東條
E-mail:torame@cartahd.com

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する4社(CCI/ D2C/電通/電通デジタル)は、電通が2022年2月に発表した「2021年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2022年の予測を加えた「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

2021年の日本の総広告費は通年で6兆7,998億円(前年比110.4%)で、2020年から続く新型コロナウイルス感染症の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復しました。とりわけ「インターネット広告費」は継続して高い成長率を保ち、2兆7,052億円(前年比121.4%)に達し、「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4,538億円を初めて上回りました。また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、動画広告やソーシャル広告の伸びが成長を後押しし、2兆 1,571 億円(前年比122.8%)となりました。



「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1.ビデオ(動画)広告は5,128億円と初めて5,000億円を突破
ビデオ(動画)広告が前年比132.8%の5,128億円となり、インターネット広告媒体費全体の23.8%となった。ビデオ(動画)広告の内訳は、インストリーム広告57.0%、アウトストリーム広告43.0%の構成比。2022年にはビデオ(動画)広告は全体で前年比120.5%の6,178億円になると予測。

2.ソーシャル広告は7,640億円で、インターネット広告媒体費全体の三分の一に
SNSや動画共有プラットフォーム上等で展開されるソーシャル広告は前年比134.3%の7,640億円となり、インターネット広告媒体費全体の35.4%となった。

3.運用型広告は、1兆8,382億円、前年比126.3%と高い成長率を維持。予約型広告も伸長
取引手法の主流となっている運用型広告は前年比126.3%で伸長し、インターネット広告媒体費全体の85.2%となった。「予約型広告」も前年比111.1%で伸長したが、「成果報酬型広告」は同95.4%で減少となった。

4.2022年インターネット広告媒体費は、全体で2兆4,811億円(前年比115.0%)まで成長する見込み
インターネット広告媒体費は継続して伸長し、2022年には全体で前年比115.0%、2兆4,811億円になると予測。

詳細は添付PDFをご覧ください。

以上

【本件に関する問い合わせ先】  
株式会社CARTA COMMUNICATIONS(CCI)
経営戦略室
E-mail: contact@cci.co.jp

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、当社が提供するコンサルティングサービス「CCI Social AdTrim」※1において、企業のPinterest ビジネスアカウントの開設~運用・レポーティングまでをワンストップで提供・支援する、Pinterest ビジネスアカウントの運用コンサルティングサービス“CCI Social AdTrim for Pinterest”の提供を開始しました。



Pinterest は、ビジュアル探索ツールとして、レシピやインテリア、ファッションなど、暮らしを彩るアイデアを画像で探索するツールです。ユーザーにインスピレーションを与え、“未来” の消費行動に大きな影響を与えるメディアとして世界でも注目が集まっており、日本でも企業が新規顧客やファンと出会う新しい場所として期待されています。

企業がPinterest を通じて顧客とのエンゲージメントやコンバージョンを最大限に高めるためには、Pinterest の特徴を正しく理解し、様々なデータを活用しながら、ユーザーにインスピレーションを与える高度なパーソナライズド・コミュニケーションが求められています。

CCI はこれまでTwitter、Facebook、Instagram、LINE、TikTok といったプラットフォームを活用した様々なマーケティング施策を支援してきました。“CCI Social AdTrim for Pinterest” では、様々なプラットフォームの運用支援で得たノウハウと、Pinterest の特性を踏まえて、Pinterest ビジネスアカウントの開設から運用・レポーティングまでの施策をワンストップで提供し、Pinterest ビジネスアカウントを通じた企業とユーザー間の最適なコミュニケーションを実現します。

■サービスイメージ

企業のPinterest ビジネスアカウントの開設~運用・レポーティングまでをワンストップで提供・支援します。

1.全体戦略・初期設定
・Pinterest ビジネスアカウントの開設および初期設定、WEB サイトとの連携サポート
・アカウント運営の目的、KPI、戦略立案 等

2.企画・クリエイティブ
・インフルエンサーアサイン支援
・クリエイティブ制作およびクリエイターアサイン支援
・キャンペーン企画、運営 等

3.投稿・分析
・投稿作業のサポートや投稿内容の精査
・結果考察やクリエイティブ改善を交えたレポーティング提供

今後もCCI は、付加価値の高いサービス提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

※1 CCI Social AdTrim とは
https://www.social-adtrim.cci.co.jp/
CCI が提供する企業におけるSNS マーケティングの課題解決を提供するコンサルティングサービス。
プラットフォームごとに最適化されたプランニングにより入口から出口までの必要施策をワンストップでサポートし、企業のSNS における最適なコミュニケーションを実現します。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 加藤・白岩
E-mail:SOCIAL-ADTRIM@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/