株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、TikTok For Business Japanが主催する「TikTok For Business Agency Award 2021」にて、TikTok For Businessの広告販売に尽力した広告会社に贈られる「REP部門」において、最高ランクである‘ゴールド’を受賞しました。本アワードでは3年連続最高位の受賞となります。

当社ではかねてより若年層向けのマーケティングに特化した専門チームを組成し、TikTokに関しても専門的な知識を有するメンバーにより、充実したサービス提供をしてきました。弊社チームが一丸となり、高いレベルでのサービス提供を行ってきたことを評価頂き、本件の受賞に至りました。

引き続きCCIは、TikTokをはじめとする、Z世代向けのマーケティングに関する深い知見を活かし、企業の課題解決に尽力して参ります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン Z世代プラットフォームチーム
E-mail: tiktok-req@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA COMMNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、2022年1月1日付の役員人事を下記のとおりといたしましたので、お知らせいたします。

代表取締役社長  目黒 拓
取締役副社長  佐藤 亘
取締役/執行役員  湊 史貴
取締役/執行役員  南山 達哉
取締役/執行役員  岸岡 勝正
取締役(非業務執行)  新澤 明男
執行役員  安達 紳之介
執行役員  倉持 良
執行役員  小櫻 嘉紘
監査役  野口 誉成

※取締役副社長 西園 正志、ならびに執行役員 小椋 祐二は2021年12月31日をもって退任する予定です。

以上


本件に関するお問い合わせ先  
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 経営戦略室 神田
E-mail: contact@cci.co.jp

報道関係者お問い合わせ  
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

ExchangeWire主催のバーチャルイベント、MadTechJAPAN2021 Decemberに、株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)より経営戦略室室長の神田啓史が登壇いたします。

■イベント概要
プログラム: 
14:00 - 14:10:イントロダクション 
14:10 - 14:40:広告業界はいかにCookieレス環境に対応できるのか 
14:40 - 15:10:ファーストパーティーデータをいかに有効活用できるのか 
15:10 - 15:40:マーケターはストリーミング動画サービスやコネクテッドテレビをいかに活用できるのか
15:40 - 16:10:コンテクスチュアルターゲティングは新たなオーディエンス獲得手法となるのか 
16:10 - 16:40:2021年インターネット広告市場振り返り 

■CCI登壇セッション
「2021年インターネット広告市場振り返り」 
インターネット広告市場動向(CCI調査)の最新版レポートなどをもとに、インターネット広告キャンペーン費の推移やプライバシー保護規制の影響が、国内マーケターのマーケティング活動にどのような影響を与えているか解説し、ExchangeWireJapanの柏氏と深く掘り下げていきます。

■CCI登壇日時
・12月1日(水)16:10〜(Zoomウェビナー) 
・申込:https://events.exchangewire.com/MadTechJapan-December2021#/ 
・申込締切:開催日 2021年12月1日迄 

■登壇者紹介
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 
経営戦略室 室長 神田 啓史 

2012年株式会社サイバー・コミュニケーションズ入社。 
入社時より、海外企業とのパートナーシップから、海外のマーケティングトレンドやアドテクノロジーに関するコンサルティング、GDPR対応など、主にグローバルビジネスを担当する。
2021年よりCCI及びパートナーセールスSBU事業の経営方針や、戦略の実現や方策、プロセス策定など経営企画業務に従事し現在に至る。

モデレーター 
柏 海氏 
ExchangeWireJAPAN 編集部 

■CCIインターネット広告市場動向アンケートのお願い 
CCIでは、昨年よりインターネット広告市場動向を把握するために、アンケート調査を実施し、レポートをリリースしております。

この度、次回のレポートむけたアンケート調査を実施いたします。 
アンケート結果は、個人が特定できない統計データとして、市場動向レポート(ホワイトペーパー)にまとめ、公表します。アンケートのご協力をお願い致します。 

アンケートフォーム:https://forms.gle/QPLX8sozsNq5vWCx8 
※12月10日(金)回答締切 

なお、アンケートにご回答いただいた方には、ご希望者の方を対象にレポートの詳細版を送付いたします。


【株式会社CARTA COMMUNICATIONSについて】
https://www.cci.co.jp/

日本のインターネット広告誕生の1996年に株式会社サイバー・コミュニケーションズとして創業して以来、メディアやプラットフォーマー、広告会社などのパートナーとともに、デジタルマーケティング全般のサービスを展開し、インターネット広告市場の発展に取り組んできました。 
2021年7月1日付で株式会社サイバー・コミュニケーションズから事業を承継し、株式会社CARTA COMMUNICATIONSとして新たに始動いたしました。 社会変化、市場環境に合わせた最先端のプロダクトやソリューション、サービスの提供を通じて、事業会社と生活者との豊かなコミュニケーションを実現しています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 経営戦略室
E-mail: contact@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、クッキーレスに対応した企業のデジタルマーケティング支援サービス「Data Dig※1」において、Googleが提供する「Ads Data Hub」(以下ADH)を用いた分析サービスを開始いたします。

CCIは、クッキーレスに対応した企業のデータマーケティングを支援するサービス「Data Dig」を展開しており、この度、Data Digの0次分析、広告効果分析サービスの第二弾として、Googleが提供するADHを用いた効果分析サービスを開始いたします。

本分析サービスを通して、広告管理画面では確認できない、新たな切り口での最適なターゲティングの発掘や、外部のデータと広告配信データを突合し、従来では難しかったオフライン行動への広告波及効果の検証など、確証的かつスピーディなマーケティング施策の最適化を実現いたします。

本サービスで提供可能な分析項目は以下のとおりです。

■オーディエンス配信
配信対象に含まれないアフィニティを含む、YouTube 広告、Google ディスプレイ広告の配信結果のオーディエンス分析により、広告効果の高いターゲット層を発掘し、メディアプランニングに活用することで効果最大化を実現。

広告接触者の中で反応の高かったユーザーのGoogle属性を分析



■広告効果分析
YouTube 広告、Google ディスプレイ広告、ディスプレイ&ビデオ 360での媒体、キャンペーンを横断した※2、広告重複接触効果や全体リーチ獲得数、広告接触回数別の効果分析など、管理画面を超えた広告効果分析を通し、広告配信効果の向上を実現。

配信結果を広告接触回数別で分析



■ファーストパーティーデータ/セカンドパーティーデータを活用した統合データ分析
オフライン購買データを活用し、YouTube 広告、Google ディスプレイ広告の接触者・非接触者別でのオフライン購買獲得状況を可視化することで、広告効果のオフライン波及度の実証や、メディアプランニング・クリエイティブ開発における分析活用での売り上げ効果最大化を実現。

広告接触者/非接触者ベースでオフライン購買への広告効果を分析



今後もCCIは、「Data Dig」で提供するソリューションの拡充・向上に努めるとともに、クッキーレスに対応したデジタルコミュニケーション推進をサポートし、企業の更なる発展に貢献してまいります。

※1 「Data Dig」は商標登録出願中となります。
※2 横断分析可能なプロダクトの詳細は担当にお問い合わせください。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 佐藤、泉田
E-mail: data-dig@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、Shopify Japan株式会社(本社:東京都渋谷区、日本カントリー・マネージャー:太原 真)が定める「Shopifyパートナープログラム」において、「Shopify Plus パートナー(ショッピファイ プラス パートナー)」に認定されました。


世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォームであるShopifyが認定する「Shopify Plusパートナー」は、「Shopify Plus」を活用するための知見や導入支援実績において優れた企業に付与されるものです。この度、当社は、高度な知見や高品質なサポート、及びクライアント企業のEC事業を統合的に支援してきた実績等が評価され、今回の認定に至りました。
この認定により、連携企業に与えられる取引量の多い企業の顧客ベースの拡大をはじめ、基幹システムとの連携、サプライチェーンの管理、マーケティング活動といった複雑なビジネスを管理するための必要なツールの提供など、最高位のサービスプランの提供が可能となります。

当社は企業のEC販売戦略を支援するサービス「Commerce Container」(コマースコンテナ)においてShopifyで構築された自社D2Cブランドの「HAUT」の運営実績を活用し、Shopifyサイト構築支援からソーシャルコマースまで、ワンストップでサービスを提供しております。

今後も「販促戦略策定」「店舗構築」「広告集客」と、部分最適になりやすいあらゆるEC課題に対して、包括的な支援をご提供し、顧客企業の事業成長に貢献してまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 加藤潤一・西奈津紀
E-mail: commerce@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、媒体社に特化したDX推進コンサルティングサービス「TORAMe(トラミー)」の一環として、メディアのECビジネスをトータルで支援する「TORAMe(トラミー)EC開発支援サービス」の提供を開始します。

TORAMeサービスサイト:https://www.torame.cci.co.jp/
経済産業省の報告書※1によると、2020年の日本国内の物販系分野でのBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は前年比約120%の12兆円を超えており、EC化率(実店舗とECを含む全商取引のうち、ECサイトが占める割合)も右肩上がりに伸びています。
また、新型コロナウイルス感染症の拡大による外出自粛を受け、消費者も非対面での購入を選択するようになり、実店舗からオンラインへ販売需要の移行が進んでいます。
これらの背景をうけて、企業活動において、消費者をオンライン上で自社の商品やサービスへと誘導し購買に繋げる導線をいかに確保できるかが重要となっており、メディアの持つ集客力が、今後伸び続けるEC市場の中で求められています。

CCIは創業以来、媒体社に対してメディアビジネスを支援するサービスを提供してきました。これまでの知見及び蓄積した実績をもとに、2021年7月より媒体社向けDX推進コンサルティングサービス「TORAMe」を提供しています。
この度提供を開始する「TORAMe EC開発支援サービス」は、メディアの現状分析からECビジネスにおけるアセットを抽出し、ソリューションの設計、販売戦略立案、商品企画、運用までをトータルで支援します。


 
本サービスで提供する具体的な内容は以下の通りです。
・ユーザー調査(定性調査・定量調査・ログ解析) 
・メディアが持つECについてコアバリューの抽出・再定義 
・メディアの特徴に合わせたビジネス設計/コンセプトデザイン支援 
・主要モールへの出店、運用、販売戦略の立案などの支援 
・自社ECサイトの立ち上げ、D2C支援 
・ECコンサルティングサービス 

今後もCCIは、これまでのECマーケティングにおける知見及び広告集客コンサルティングにおいて蓄積した実績をもとに、EC領域における付加価値の高いサービス提供を通じて、お客様のマーケティング活動の支援を行ってまいります。

※1 経済産業省「令和2年度 産業経済研究委託事業(電子商取引に関する市場調査)報告書」

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 唐崎・横山・川田・関谷
E-mail: torame@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、2021年11月1日付けで、一般社団法人 デジタル広告品質認証機構(所在地:東京都中央区、代表理事:鈴木信二、以下JICDAQ)が定める第三者検証のJICDAQ認証基準を満たし、広告会社(広告購入者)としてJICDAQ認証を取得いたしました。


     

JICDAQは2021年3月1日に、デジタル広告の品質を第三者認証する機構として、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会、一般社団法人日本広告業協会、一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会の広告関係3団体によって設立されました。デジタル広告の品質課題のうち、まずは「アドフラウドを含む無効配信の除外(“人”に届いていない広告配信の排除)」と「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保(明らかに違法・不当な広告掲載先の排除)」の品質認証に取り組んでいます。

事業社は、検証機関である日本ABC協会から業務プロセスの第三者検証を受け、認証基準適合が認められれば「品質認証事業者」として証明書と認証マークが付与されます。

CCIは「The Big Digital Picture」を企業ビジョンに掲げており、広告事業を柱にあらゆるデジタルソリューション事業に領域を拡大しています。業界の牽引役として市場の健全化を推進する責任を果たすために今回の認証取得に至りました。

JICDAQ認定基準に沿って業務を適切に行うことで、今後もお取引企業様と生活者の皆様により有益なサービス・ソリューションを提供してまいります。

CCIは、これからもデジタル広告市場のより健全な発展のために取り組んでまいります。

以上

【株式会社CARTA COMMUNICATIONSについて】
https://www.cci.co.jp/ 

日本のインターネット広告誕生の1996年に株式会社サイバー・コミュニケーションズとして創業して以来、メディアやプラットフォーマー、広告会社などのパートナーとともに、デジタルマーケティング全般のサービスを展開し、インターネット広告市場の発展に取り組んできました。
2021年7月1日付で株式会社サイバー・コミュニケーションズから事業を承継し、株式会社CARTA COMMUNICATIONSとして新たに始動いたしました。 社会変化、市場環境に合わせた最先端のプロダクトやソリューション、サービスの提供を通じて、事業会社と生活者との豊かなコミュニケーションを実現しています。

【JICDAQについて】
https://www.jicdaq.or.jp/index.html 

JICDAQは、正式名称を「一般社団法人 デジタル広告品質認証機構」といい、2021年3月1日に、デジタル広告の品質を第三者認証する機構として、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会、一般社団法人日本広告業協会、一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会の広告関係3団体によって設立されました。デジタル広告の品質課題のうち、まずは「アドフラウドを含む無効配信の除外」と「広告掲載先品質に伴うブランドセーフティの確保」の品質向上に取り組んでいます。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 経営戦略室
E-mail: contact@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、伊藤忠商事株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:石井敬太 以下、伊藤忠)と株式会社ファミリーマート(本社:東京都品川区 代表取締役社長:細見研介 以下、ファミリーマート)が共同で提供するファミリーマートクーポンとTwitter広告を組み合わせることで、オフラインとオンラインの垣根を超えた集客・販促につながるサービスの提供を開始します。


≪サービス提供の背景≫
昨今、デジタルやテクノロジーの進化に伴ってオフラインとオンラインの垣根を超えたプロモーションの取り組みが増加しています。さらに、プロモーションにおける広告と販促を個別で実施するだけでなく、それぞれの施策を有機的に連携させた取り組みの重要性もますます高まっています。

また、ファミリーマートクーポンに関しては、2021年3月からFamiポートを介さずにスマートフォンで表示されるバーコードをファミリーマートのレジで見せるだけでクーポンを利用できるようになりました。そのことで、クーポン利用客の利便性も高まり、ファミリーマートで商品を販売しているメーカーだけでなく様々な企業における販促施策としての需要も高まっています。

このような環境下において、ファミリーマートクーポンとTwitter広告を組み合わせることで「広告・販促」を統合したパッケージメニューを提供してまいります。

≪サービス内容の特徴≫
サービス内容の特徴は以下となります。

①:WEB広告による集客
 リーチ獲得だけでなく話題性にも優れた「Twitterトレンドテイクオーバー」などのWEB広告枠を活用しキャンペーンの告知・集客を実施します。

②:SNS公式アカウントのフォロワー獲得・クチコミ拡散
 クライアント公式Twitterアカウントのフォローに加え、対象ツイートのリツイートを応募条件としてキャンペーンを展開します。

③:懸賞システム(インスタントウィン)を活用した応募・抽選
 応募条件を満たした参加者に対してTwitter上で抽選を実施し当選結果を即時で伝え、当選者にはTwitterのDMを通じてファミリーマートクーポンを配布します。

④:インセンティブによるユーザーアクションの促進
 ・ファミリーマートで商品を販売しているメーカー向けの展開
  メーカー自社商品のクーポンを配布しメーカー自社商品の購買を促します。
 ・ファミリーマートで商品を販売していない企業向けの展開 
  ファミマカフェのコーヒーやファミリーマートコレクションのクーポンをインセンティブとしてSNS公式アカウントのフォロワー獲得やクチコミ拡散を促します。

なお、「CCI Social AdTrim※1」を別途ご活用いただくことで、SNS公式アカウントに関する様々なサービスへの対応も可能となります。

今後もCCIは、付加価値の高いサービス提供を通じて、お客様のマーケティング活動の支援を行ってまいります。

※1:CCI Social AdTrimとは
https://www.social-adtrim.cci.co.jp/ 
CCIが提供する企業におけるSNSマーケティングの課題解決を提供するコンサルティングサービス。
プラットフォームごとに最適化されたプランニングにより入口から出口までの必要施策をワンストップでサポートし、企業のSNSにおける最適なコミュニケーションを実現します。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 田中、澤田
E-mail: digital-hansoku@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)が商品企画・販売するメンズスキンケア商品の「HAUT(オウ)」が、この度、公益財団法人日本デザイン振興会が主催する「2021年度 グッドデザイン賞」を受賞いたしました。


HAUT(オウ)WEBサイト:https://hautmens.com/

コロナ禍において自宅で過ごす時間が増え、より豊かな生活を目指し、身だしなみを整える需要が増える中で、特に男性のスキンケアの需要が増えていきました。スキンケア商品は数も多く、また効能が多岐にわたり、今までスキンケアをしてこなかった男性にはどの商品を選んでいいのか分かりづらかったため、「HAUT(オウ)」はシンプルでわかりやすく簡単に誰でも始められる化粧水、乳液、美容液が一つになったオールインワンのメンズスキンケア商品の開発を行いました。

この度、グッドデザイン賞を受賞した理由として、メンズスキンケア商品という普段の生活の中で身近に置かれるアイテムに対して、ミニマルかつ印象的なタイポグラフィを使って、 アートブックやインテリアのような存在としてより豊かな生活を感じられるようなデザインを目指したことを評価頂きました。

<商品開発の背景>
CCIはインターネット広告の黎明期である1996年に創業し、これまでインターネット広告のパイオニアとして業界を牽引してきました。昨今では、社会のデジタル化が益々進み、企業のデジタルマーケティングにおいて広告のみならずデジタルを使った戦略設計が重要となってきています。当社は企業ビジョンに「The Big Digital Picture」を掲げ、広告事業を柱としたデジタルソリューション事業全般に事業領域を拡大しています。このたびのメンズスキンケア商品開発は、当社が提供するEC領域支援のワンストップサービス「Commerce Container」で、顧客のEC領域におけるマーケティング効果を最大化すべく、自らD2C事業を立ち上げ、ノウハウを蓄積することを目的としたチャレンジです。これらの経験をもとに今後も付加価値の高いサービスを提供してまいります。

<グッドデザイン賞受賞に伴う審査委員の評価について>
一昔前は男性用化粧品と言えばヘアケアや制汗、シェービングを対象の中心としていた。ステレオタイプな男っぽさを演出した製品が多く、現代の男性が化粧水で肌を手入れするイメージとは大きく異なる。よりニュートラルなブランドが世界から発信される中で、このHAUTも新たな時代の男性スキンケアの在り方をデザインにより体現している。化粧水、乳液、美容液が一つになったオールインワン、たった一製品というラインナップも強い存在感を持たせている。

<グッドデザイン賞受賞イベント「GOOD DESIGN SHOW 2021」へ出展>
2021年10月20日(水)から特設ウェブサイトと実会場での展示を中心に開催されるイベント、「GOOD DESIGN SHOW 2021」において、「HAUT(オウ)」が本年度受賞デザインとして紹介されます。
ウェブサイトでは、10月20日に最新グッドデザイン賞を受賞した1,500点以上をすべて公開されます。

GOOD DESIGN SHOW 2021
会期:10月20日(水)〜11月21日(日)
会場:特設ウェブサイト、東京ミッドタウン・デザインハブほか
http://promo.g-mark.org/

■ グッドデザイン賞とは
グッドデザイン賞は、1957年創設のグッドデザイン商品制定制度を発端とする、日本唯一の総合的なデザイン評価・推奨の運動です。今日では、国内外の多くの企業や団体などが参加する世界的なデザイン賞で、グッドデザイン賞受賞のシンボルである「Gマーク」は、すぐれたデザインを示すシンボルとして広く親しまれています。
http://www.g-mark.org/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューションディビジョン
E-mail: commerce@cci.co.jp

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、株式会社電通リテールマーケティング(本社:東京都港区、代表取締役CEO:岩崎 克彦、以下DRM)と店頭購買データを活用したデジタル広告配信と効果検証に対応するため共同で開発した「Store Sales Ads」の提供を開始します。


≪共同開発の背景≫

昨今、デジタルやテクノロジーの進化に伴ってターゲットリーチや認知などの心理変容が主な目的であった企業の広告活動において店頭購買への貢献効果の可視化を求められる機会が増加しています。また、店頭での売上拡大の支援が主な目的であった企業の販促活動においてもデジタルやテクノロジーを駆使することで店頭だけにとどまらない様々な施策の充実化が加速しています。

このような「広告の販促化」、「販促の広告化」ともいえる状況への対応を強化する取り組みの一環として、デジタル広告の企画・販売に強みを持つCCIとリテールマーケティングに専門性を持つDRMが、店頭購買データを活用したデジタル広告配信と効果検証に対応する「Store Sales Ads」を共同で開発し、主にドラッグストアやスーパーマーケットで商品を販売しているメーカー向けのサービスとして提供してまいります。

≪「Store Sales Ads」の特徴≫ 

①:店頭購買データを活用したターゲティング 
「第1層:店頭購買者(商品単位)」「第2層:店頭購買者(カテゴリー単位)」「第3層:店頭購買者(全体)」のセグメント設計でデジタル広告を配信いたします。

②:ブランドセーフティにも配慮した広告枠への配信 
プレミアムメディアを中心に配信面の質を担保した上で、動画や静止画・音声など様々なアドフォーマットにも対応したデジタル広告を配信いたします。

③:店頭購買データをもとにした効果検証 
検証対象となる商品の店頭での購入率を第1~3層ごとのデジタル広告の接触者と非接触者それぞれで計測し、広告接触による購買リフトの効果を可視化いたします。

※対象となるブランド・商品ごとに審査が必要となり実施可否や実施条件が異なります。
※独自開発した推計ロジックによるセグメントでのデジタル広告配信となります。
※流通チェーンや個別店舗での購買を拡大推計したレポーティングとなります。

今後もCCIは、付加価値の高いサービス提供を通じて、お客様のマーケティング活動の支援を行ってまいります。

■株式会社電通リテールマーケティング 会社概要
代表者 :代表取締役CEO 岩崎 克彦 
所在地 :東京都港区芝 5-31-17 PMO田町3F 
設立  :2006年11月17日 
業務内容:フィールドマネジメント事業、データアナリシス事業、リテールプロモーション事業 
URL  :https://dentsu-rm.co.jp/ 

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 田中、澤田
E-mail: digital-hansoku@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、TikTokビジネスアカウントの運用コンサルティングサービス「CCI Social AdTrim for TikTok」※1の一環として、株式会社スターミュージック・エンタテインメント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:渡邊 祐平、以下スターミュージック)が運営するTikTokマルチチャンネルネットワーク(MCN)「Star Creation」※2と協業し、TikTokクリエイター視点でのコンサルティングサービス「クリエイターコンサルプラン」の提供を開始しました。

TikTokはユーザーの創造性を刺激し、喜びをもたらすショートムービープラットフォームとして浸透しており、企業が新規顧客やファンを獲得していく上で重要な役割を果たしています。
「CCI Social AdTrim for TikTok」は、TikTokビジネスアカウントを通じた企業とユーザー間の最適なコミュニケーションを実現するため、TikTokビジネスアカウントの開設~運用レポートまでの施策をワンストップで提供しています。
この度追加となった「クリエイターコンサルプラン」は、総フォロワー8000万人超、総勢250名を超えるクリエイターが所属する国内最大級のTikTok MCNである「Star Creation」協力のもと、実際にTikTokで活躍するクリエイターによるTikTokビジネスアカウント運用コンサルティングサービスです。
トレンドに敏感であり、ファン獲得のための豊富なノウハウを持つクリエイター視点でのコンサルティングを加えることで、よりTikTokにマッチしたTikTokビジネスアカウントの運用が可能となります。

「CCI Social AdTrim for TikTok」サービスイメージ

企業のTikTokビジネスアカウントの開設~運用・レポーティングまでをワンストップで提供・支援します。

1.初期構築
・TikTokビジネスアカウントの開設および初期設定
・トレンドやレコメンドシステム情報を元にしたコンサルティング 等

2.配信設計
・KPI設計支援および目標達成に向けた戦略・企画立案
・クリエイティブ制作およびTikTokクリエイターアサイン支援 等

3.投稿・レポーティング
・投稿作業のサポートや投稿内容の精査
・結果考察やクリエイティブ改善を交えたレポーティング提供

今後もCCIは、付加価値の高いサービス提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

※1 CCI Social Ad Trimとは
https://www.social-adtrim.cci.co.jp/
CCIが提供する企業におけるSNSマーケティングの課題解決を提供するコンサルティングサービス。
プラットフォームごとに最適化されたプランニングにより入口から出口までの必要施策をワンストップでサポートし、企業のSNSにおける最適なコミュニケーションを実現します。

※2  Star Creation とは
https://star-creation.com/
Star Creation(スタークリエイション)は国内最大級の総フォロワー8000万人超、総勢250名を超えるクリエイターが所属するTikTok MCN(マルチチャンネルネットワーク)です。
TikTokの豊富な経験と実績を生かし、TikTokを中心に影響力のあるクリエイターと共にコンテンツの制作、さまざまなプラットフォームを活用したマーケティングソリューションを提供しています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 小島
E-mail:tiktok-req@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、媒体社がDX推進をするうえで必要な情報をわかりやすく学習できる『TORAMe(トラミー)イーラーニングサービス』の提供を開始します。

TORAMe(トラミー)イーラーニングサービス
2018年12月に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するためのガイドライン」を公開し、IT技術が日々進化を続けるなかで、企業は他社との競争優位性を高め事業を継続させるための既存ビジネスの変革が求められております。

しかし、CCIが2021年6月に国内の媒体社を対象に実施した「企業におけるDXに関する実態調査」では、媒体社のDX推進の障壁になっている点として「社員全体のITリテラシー不足」と回答した社は全体の42%にのぼり、会社全体のDXに対する理解不足が大きな課題になっていることが浮き彫りとなっています。

「企業におけるDXに関する実態調査」:https://www.cci.co.jp/news/2021_07_13/1-148/ 

CCIは、2021年7月より媒体社向けDX推進コンサルティングサービス「TORAMe」を提供しています。その一環として、媒体社のDX推進に必要な情報に特化した、サブスクリプション型の動画視聴サービス『TORAMeイーラーニングサービス』の提供を開始しました。

『TORAMeイーラーニングサービス』は、デジタルマーケティングにおける基礎的な情報から、メディアビジネス拡大に必要なデジタルソリューションの活用ノウハウといった専門的な情報まで、体系的に学習することが可能です。
インターネット広告黎明期からメディアのデジタルビジネスにおける収益支援を行ってきたCCIと、専門的な外部講師陣による質の高い講義を、短尺の動画コンテンツとして集約しており、いつでも、どこでも、何度でも視聴可能なプラットフォームとなっています。

※10月6日時点、57コンテンツ。順次拡大予定。
【コンテンツ例】
 ・インターネット広告基礎 
 ・運用型広告について 
 ・データ活用(DMP/CDP)
 ・クッキーレス対策 
 ・UI・UXデザイン 
 ・メディアに求められるDXとは? 
  など 

今後もCCIは、「TORAMe」で提供するソリューションの拡充・向上に努めるとともに、新しいデジタル環境にあわせたメディアビジネスのサポートを推進し、企業の更なる発展に貢献してまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 加藤・唐崎
E-mail: torame@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
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問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/