株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、ワールドX株式会社(代表取締役社長:常林、以下ワールドX)が提供する在日中国人KOL(*1)、KOC(*2)のネットワーキングプラットフォーム「BUYER X」の取り扱いを開始いたしました。

※1 KOL(Key Opinion Leader):
ソーシャルメディア上で幅広いフォロワーを抱え強い影響力を持つユーザー
※2 KOC(Key Opinion Consumer):
専門性やフォロワー数はKOLに劣るものの、生活者に近い存在のためフォロワーとの関係がより親密で、一定の影響力を持つユーザー

■中国におけるKOL、KOC施策の重要性

中国の主要SNSは数億から十数億人のユーザーを抱えており、発信内容によって数千万、数億の中国国内の生活者にリーチすることができます。中国市場では、SNSを活用することによって、日本とは比較にならないスピードと規模で商品・サービスの認知を拡大することが可能になります。
また、中国消費者は、「本物志向」が高く、「情報の信頼性」を重要視しており、口コミを中心とするKOL、KOCの存在は中国人の消費行動において大きな影響力を持つとともに、貴重な情報源となっています。

■本サービスの特徴

ネットワーキングサービス「BUYER X」に登録している在日中国人KOL、KOCが中国SNS上で商品・サービスの紹介を行い、中国消費者への認知から購買までのプロモーションをサポートいたします。
商材に合わせた最適なSNSの選定から、プロモーション施策の企画、KOL、KOCのブッキングと投稿内容の調整まで、一気通貫で行います。

①コミュニティ規模
BUYER Xは国内最大級16,000名以上の在日KOL・KOCネットワークコミュニティを構築。
そのうち90%のKOCはソーシャルバイヤーのため、中国消費者の購買行動に大きく影響を及ぼしている。

②実施までの対応スピード
専用プラットフォームを利用してKOL・KOCを招致するため、コミュニケーションの手間を省き、スピーディーに施策実施が可能。

③豊富なプラットフォーム施策
中国の重要媒体であるWeChat、Douyin、RED、Weiboの4媒体に発信が可能。

■本サービスの概要図

今後もCCIは、中国を中心とする越境市場のニーズに合致した最適なソリューション・サービスの提供を通じて、企業と生活者の円滑なコミュニケーションに貢献してまいります。

【ワールドX株式会社について】
World Xは、日本最大級の在日中国人KOL・KOCのネットワーキングサービスを運営しています。
独自のキャスティングプラットフォームを利用し、KOL、KOCの影響力・販売力を活用して、日本のブランド・商品のマイクロソーシャルプロモーションを支援します。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン ソリューション開発チーム
E-mail:inbound@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)と、顧客分析アクティベートプラットフォームを提供するPIANO Japan株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:江川 亮一、以下PIANO)は、主にローカルメディアを中心としたLocal Media Consortium(以下LMC)へのデジタルトランスフォーメーション(DX)推進支援におけるパートナーシップを締結いたしました。

CCIは、2017年より、ローカルメディアのデジタルビジネス拡大を目指し、ウェブサイトの広告収益化やトラフィック・オーディエンス等のサポートを通じて、デジタル全般の取り組みを推進するLMCプロジェクトに取り組んでおります。

そして、PIANOが提供する顧客分析アクティベートプラットフォームは、何千ものユーザーデータを計測し、ファーストパーティーデータを構築することで、ユーザーごとの行動やプロファイルに基づいてパーソナライズされたエクスペリエンスの提供が可能です。メディアを運営する上で必要な機能全てを兼ね備えたエンド・ツー・エンドのプラットフォームの活用により、すべてのデジタルインタラクションのライフサイクルと価値を拡大し、よりスケールの大きなビジネス・エンゲージメント・収益の向上が可能となります。

本パートナーシップを通じて、CCIはLMC加盟社に対し、PIANOが提供するDXの基盤となるプラットフォームサービスの導入をサポートし、ローカルメディアの更なるデジタルビジネスの拡大を支援いたします。

CARTA COMMUNICATIONS取締役の岸岡 勝正は以下のようにコメントしております。
「昨今、人々のライフスタイルにデジタルが浸透していく環境下において、パブリッシャーは表面的なデジタル化だけではなく、ビジネスモデルを大きく変革する必要が出てきています。そこで、CCIが長年培ってきたメディアビジネス支援の経験・ノウハウと、PIANOの持つ革新的なDXソリューションを組み合わせることで、パブリッシャーの持続可能なビジネスモデルの構築を推し進めてまいりたいと考えております。」

PIANO Japan代表取締役社長の江川 亮一は今回の提携に対し以下のようにコメントしております。
「新型コロナウイルス感染症の大流行により、昨年からパブリッシャー企業のDX化は驚くべきスピードで進んでおり、パブリッシャーとそのパートナー企業は、強力なビジネスモデルを開発すると同時に、顧客に価値を提供することが求められています。私たちは今回のCCIとのパートナーシップにより、ローカルメディアのデジタルビジネスを促進するという共通のミッションに向けて取り組んでいきたいと思っております。」

今後もCCIは、付加価値の高いサービス提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

【株式会社CARTA COMMUNICATIONSについて】
https://www.cci.co.jp/

日本のインターネット広告誕生の1996年に株式会社サイバー・コミュニケーションズとして創業して以来、メディアやプラットフォーマー、広告会社などのパートナーとともに、デジタルマーケティング全般のサービスを展開し、インターネット広告市場の発展に取り組んできました。
2021年7月1日付で株式会社サイバー・コミュニケーションズから事業を承継し、株式会社CARTA COMMUNICATIONSとして新たに始動いたしました。 社会変化、市場環境に合わせた最先端のプロダクトやソリューション、サービスの提供を通じて、事業会社と生活者との豊かなコミュニケーションを実現しています。

【PIANO Japan株式会社について】
https://piano.io/ja

PIANOはサブスクリプションビジネスを実施、促進するための統合したプラットフォームを提供しています。グローバルで業界をリードする350社以上のお客様にご導入いただいており、その多くはメディア企業です。AIやマシーンラーニングを利用し、性別や年齢、年収といった様々な顧客のデモグラフィックデータを構築することで、有効なマーケティング施策や、広告収益の向上にご活用いただいています。また、PIANOは急成長企業の年間ランキング「2020 Technology Fast 500 Award Winners Deloitte US」におきまして、58%の成長率で258位を受賞した他、ビジネス インテリジェンス グループのThe Sammysとして知られる「2021 Sales and Marketing Technology Awards」のオーガニゼーション オブ ザ イヤーに選出されています。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 丸田・加藤
E-mail:dx-pro@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)と吉本興業株式会社(大阪府大阪市、代表取締役社長:岡本 昭彦、以下吉本興業)が共同開催した、吉本怪談芸人による怖い話をメインコンテンツとしたオンラインイベント「吉本最恐怪談道」につきまして、大好評につき見逃し配信期間の延長が決定いたしました。

本イベントは、吉本興業を代表する怪談の語り部たちが一堂に会し、MCにニューヨークを迎えて様々なジャンルの「怖い」を語り尽くす、怪談業界新旋風のオンラインイベントです。
9月1日(水) 19:30より3時間の生配信ライブを実施し、多くの怪談ファンの方に視聴いただくとともに、各種SNSやFANY Online Ticketのチャット上でも多数の反響をいただきました。

この度、大好評につき、見逃し配信を9月8日(水)19:30まで延長することが決定しました!
吉本が誇る怪談の語り部による怪談話を中心に、中継を繋いだ企画や心霊スポット紹介、心霊現象に関するお悩み相談等、様々なジャンルの「怖い」を凝縮させた超濃密オンラインイベントとなっております。語り部達が用意した珠玉の怪談話で進める、吉本版「怪談百物語」の行方はいかに…。
まだご視聴いただけていない方はぜひ、この機会にお笑いだけではない吉本の奥深さをご体験ください!

■MCのコメント
■ニューヨーク 屋敷 裕政
3時間半というボリューミーな番組ですが、
あっという間と思える程引き込まれる内容でした!
まだ視聴されていない方、よしもと本気の怪談番組を是非見てください!

■ニューヨーク 嶋佐 和也
怪談はもちろん「怖い」ものですが、番組を終えた今残った感情は
「面白い」でした!
写真、動画、心霊体験、中継と盛りだくさんな内容なので是非見てください!
■「吉本最恐怪談道」

100本目のろうそくを消した時に霊が現れると言われる「怪談百物語」をモチーフに、吉本が誇る怪談芸人たちが話す珠玉の怪談話でろうそくを消していきます。
各種中継や企画も交えながら、事前番組から通算100本のろうそくを消すことに挑戦します。100本目のろうそくが消えた時、何が起こるのか…。100本目のろうそくが消える瞬間を視聴者の皆様に見届けていただきます。
怪談界に吉本怪談芸人が新旋風を巻き起こし、次なる怪談界のスターが誕生するかも!?
何が起こるかわからないドキドキの生配信番組を、ぜひご視聴ください!

公演名
吉本最恐怪談道
配信日時
2021年9月1日(水)19:30開始 22:30終了予定
MC
ニューヨーク
出演
ありがとう ぁみ、ガリガリガリクソン、井下好井 好井、
風来坊 伊山、神様のペット スズサク、スマイルシーサー ヤースーなど
ゲスト
加藤夕夏(NMB48)、上西怜(NMB48)、他
著作制作
株式会社CARTA COMMUNICATIONS/吉本興業株式会社
■チケット概要

イベント名
吉本最恐怪談道
販売価格
2,500円(税込)→ 2,000円(税込) GoToイベント対象公演
販売期間
2021年8月13日(金) 10:00 ~2021年9月8日(水) 12:00まで
購入サイト
FANY Online Ticket
https://online-ticket.yoshimoto.co.jp/products/saikyo210901
見逃し配信期間
2021年9月3日(金) 19:30まで
ご注意事項
※当公演の見逃し視聴は、本編を一部編集によりカットする場合がございます。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン コンテンツデザインチーム
E-mail:cbdt@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、EC領域におけるコンサルティングサービスである「Commerce Container」にて、化粧品の開発・OEM製造を行う株式会社サティス製薬(本社:埼玉県吉川市、代表取締役社長:山崎智士)と協業し、コスメカテゴリに特化したD2Cブランドプロデュースサービスの提供を開始いたします。

経済産業省の報告書※1によると、2020年の日本国内の物販系分野でのBtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は12兆円を超え、大幅に市場規模を拡大しました。また、「D2C」(Direct to Consumer)と呼ばれる、メーカーが自社で開発・製造した商品を直接消費者に販売するビジネスモデルも近年急速に増加してきております。なお、化粧品のEC化率は2020年時点で6.72%と物販系分野の全体平均8.08%を下回っており※2、今後EC化が進んでいく市場と見込まれています。

このような背景から、インフルエンサー等の個人の起業はもとより企業の新規事業まで様々な規模でD2Cブランドの立ち上げに関する事業検討がされている一方で、ブランド戦略の立案から商品の開発・製造、集客、物流まで多くの知見が必要となります。

ECマーケティング領域における知見や、広告プロモーションで多数の実績があるCCIと、通販・D2Cブランドに特化したOEMサービス(開発~製造)で業界最大の実績を持つサティス製薬が共同でD2Cブランドプロデュースを行うことで、ブランドの立ち上げからバリューチェーンの構築までを支援してまいります。

また、ローンチされた製品を定期解約率やLTVを元にデータドリブンにアップデートをしていくことで、早期のプロダクトマーケットフィットを目指します。

本サービスで提供する具体的な内容は以下の通りです。



・戦略策定・事業計画
・化粧品商品企画
 (化粧水、乳液、美容液、クリーム、クレンジング、石鹸、洗顔料、シャンプー、トリートメント、ボディソープ、ゲル、リップ、フェイスマスク等)
・ShopifyなどクラウドECサービスを活用したオウンドECの構築、運用
・Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピング/PayPayモールへの出店支援、運用代行
・WEBメディアプランニング
・ソーシャルメディアアカウント運用、インフルエンサーの活用
・受注管理、物流配送、カスタマーサービスを含めたフルフィルメント対応

など

CCIは、今後もEC領域における付加価値の高いサービス提供を通じて、お客様のマーケティング活動の支援を行ってまいります。

※1 出典:経済産業省『「令和2年度産業経済研究委託事業(電子商取引に関する市場調査)」(2021年7月30日発表)
※2 出典:経済産業省『「令和2年度産業経済研究委託事業(電子商取引に関する市場調査)」報告書内、『物販系分野の BtoC-EC 市場規模』


■Commerce Container
 https://www.commerce-container.cci.co.jp/ 

■株式会社サティス製薬
 https://www.saticine-md.co.jp/

以上
 

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン ECマーケティングチーム
E-mail: commerce@cci.co.jp

【報道関係者お問い合せ先】  
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム:https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、三井物産株式会社(代表取締役社長:堀 健一、以下三井物産)との資本業務提携により日本でサービスを開始した、Zefr, Inc.(ゼファー、米国カリフォルニア州、CEO:Richard Raddon、Zach James、以下ZEFR)が提供するYouTube動画広告ソリューションの取り扱いを開始いたしました。また、ZEFRより日本市場向けの認定パートナー*(第一弾)の一社として選出されました。

*認定パートナーは、ZEFRのソリューションを駆使して、YouTube広告におけるブランドとの適合性の実現を支援し、広告主によるキャンペーンの最適化の実績を有するパートナー企業をZEFRが認定するものです。

ZEFRは、2008年に米国で創業した企業で、ヒトによる動画コンテンツのレビューに基づいた大規模データとAIを用いた独自の動画解析技術により、広告主に有効な動画URL単位の出稿リストを自動生成することで、より効果的な動画広告キャンペーンが可能となるソリューションを提供しています。
動画の内容を解析しコンテンツに沿った広告を表示するコンテクスチュアルターゲティングで、クッキーに依存しない新たな手法として注目を集めています。個人データの利用規制への対応やブランドセーフティを推進するグローバル企業、動画広告の効果向上を目的とした多くの企業で導入が進んでいます。また、「YouTube Measurement Program」の公認パートナー、Facebookとパートナーシップを結ぶなど、米国を中心に高い評価を得ています。

CCIは、日本市場向けの認定パートナー(第一弾)の一社として三井物産と連携しながら、YouTube広告を利用している企業に、ZEFRのソリューションを提供してまいります。

【ZEFR】https://zefr.jp/

ZEFRの特徴

●コンテンツに連動して掲載先をコントロールする“コンテクスチュアルターゲティング”を動画広告で実現、
 個人情報やクッキーを利用しない次世代のソリューション
●広告主にとって広告視聴後の効果に繋がりにくいコンテンツや、広告主の求めるブランドイメージと異なったコンテンツをフィルタリング。
 広告の無駄撃ちを削減し、動画広告キャンペーンのパフォーマンスを向上
●動画URL単位で解析を行ったホワイトリストへの配信により、ブランドセーフティを確保

独自のテクノロジー

●プラットフォーム上の、動画に関する大規模なデータにアクセス可能。広告配信に相応しいコンテンツのみを抽出し、独自のプレミアム在庫を構築
●ヒトによる動画コンテンツのレビューに基づいた大規模データとAIを用いた独自の動画解析技術により、高精度での自動判別を実現
●広告主の求めるブランドイメージに合わせて動画URL単位の配信リストを自動生成、配信期間中も動的に更新

今後もCCIは、付加価値の高いサービス提供を通じて、企業の効果的なマーケティング活動に貢献してまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン
E-mail:ZEFR@cci.co.jp

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お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)と吉本興業株式会社(大阪府大阪市、代表取締役社長:岡本 昭彦、以下 吉本興業)は、吉本怪談芸人による怖い話をメインコンテンツとしたオンラインイベント「吉本最恐怪談道」を、2021年9月1日(水)にFANY Online Ticketにて生配信いたします。

本イベントは、吉本興業を代表する怪談の語り部たちが一堂に会し、「正統派怪談話」から「人怖話」まで、オールジャンルの“怖い話”を語り尽くす最恐の怪談イベントです。
また、本イベント開催に先駆けて、YouTubeおよび各種Podcastプラットフォームにて事前の怪談番組を配信いたします。

MCは、『キングオブコント2020』で準優勝、『M-1グランプリ2020』で2年連続の決勝進出を果たし、大ブレーク中のニューヨークが務め、視聴者の皆様を笑い×怪談の世界へいざないます。

■「吉本最恐怪談道」

100本目のろうそくを消した時に霊が現れると言われる「怪談百物語」をモチーフに、吉本が誇る怪談芸人たちが話す珠玉の怪談話でろうそくを消していきます。
各種中継や企画も交えながら、事前番組から通算100本のろうそくを消すことに挑戦します。100本目のろうそくが消えた時、何が起こるのか…。100本目のろうそくが消える瞬間を視聴者の皆様に見届けていただきます。
怪談界に吉本怪談芸人が新旋風を巻き起こし、次なる怪談界のスターが誕生するかも!?
何が起こるかわからないドキドキの生配信番組を、ぜひお見逃しなく!

公演名
吉本最恐怪談道
配信日時
2021年9月1日(水)19:30開始 22:30終了予定
MC
ニューヨーク
出演
ありがとう ぁみ、ガリガリガリクソン、井下好井 好井、
風来坊 伊山、神様のペット スズサク、スマイルシーサー ヤースーなど
ゲスト
加藤夕夏(NMB48)、上西怜(NMB48)、他
チケット料金
2,500円(税込) → 2,000円(税込) GoToイベント対象公演
購入サイト
FANY Online Ticket
https://online-ticket.yoshimoto.co.jp/products/saikyo210901
著作制作
株式会社CARTA COMMUNICATIONS/吉本興業株式会社

■発起人コメント

■ありがとう ぁみ

吉本にも実は聞き応えのある怪談をいくつも語る素晴らしい怪談テラー達がいます。その、話芸に乗せた恐ろしい話や不思議な話に、皆でうなりながら一緒に楽しめたらという新たな挑戦です。ぜひ一緒に楽しんでもらえましたら嬉しいです。


■ガリガリガリクソン

今までお笑いのイメージの強い吉本興業ですが、恐怖でも人を楽しませる事が出来たらと思っております。
光ある所に闇あり。遂に封印解かれたり。まぁ僕がまだ吉本に居る事が1番の怪談ですけどね、おーこわっ!!!


■「吉本最恐怪談道 事前番組」

吉本最恐怪談道を更に楽しんでいただくための、全5回にわたって配信する怪談番組です。世間を賑わすニュースを、吉本最恐の怪談芸人たちが独自の目線で斬っていくワイドショー風トーク企画「恐イドショー」等、怪談ライト層でもお楽しみいただけるコンテンツを配信いたします。

配信日時
2021年8月13日(金)~毎週火・金曜日 19:00更新の全5回
MC
ニューヨーク
出演
ありがとう ぁみ、ガリガリガリクソン、風来坊伊山、
神様のペット スズサク、スマイルシーサー ヤースー
YouTube
https://www.youtube.com/channel/UCr_8SkzM9zCFV-vLvd9jgRw
Spotify他
音声プラットフォーム
YouTube公開後随時配信開始
著作制作
株式会社CARTA COMMUNICATIONS/吉本興業株式会社

■チケット概要

公演名
吉本最恐怪談道
販売価格
2,500円(税込)→ 2,000円(税込) GoToイベント対象公演
販売期間
2021年8月13日(金) 10:00 ~2021年9月3日(金) 12:00まで
購入サイト
FANY Online Ticket
https://online-ticket.yoshimoto.co.jp/products/saikyo210901
見逃し配信期間
2021年9月3日(金) 19:30まで
ご注意事項
※ライブ配信開始時間は、予告なく変更になる場合がございます。予めご了承ください。
※当公演の見逃し視聴は、本編を一部編集によりカットする場合がございます。
■FANY Online Ticket 購入方法

<商品購入方法>
①ストアで該当公演を検索する。
②ストアで商品を購入する。
(購入時には、ご自身のメールアドレスで、FANY IDの登録をお願いいたします。)
③購入完了メールを確認する。
<ライブ配信・ストリーミング配信のご利用方法>
①マイページにログイン
②ログイン後、注文履歴の中から該当商品の注文番号を選択し、注文履歴詳細ページへアクセス
③注文履歴詳細ページにアクセス後、該当商品の名称下にある『視聴する』ボタンを選択して
ライブ配信画面に遷移
④ライブ配信・ストリーミング配信を視聴

寝苦しい夏の夜をひんやり涼しくする、珠玉の怪談話をお楽しみください。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン コンテンツデザインチーム
E-mail:cbdt@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、2020年7月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2021年上期インターネット広告市場の動向、およびプライバシー規制がインターネット広告市場に及ぼす影響についての調査を実施しました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場が具体的にどのような変化にあったのかを2020年7月から半期ごとに調査をしているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。

ホワイトペーパーを希望する方は、当社営業担当または、フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら
※ホワイトペーパーはアンケートに回答後ダウンロードできます。

<2021年上期インターネット広告市場動向の主なポイント>
広告費の増減
2021年上期インターネット広告費は2020年下期と比較し、「増加した(大きく増加したを含む)」の回答が半数となり、市場環境が大きく改善している。

運用型ディスプレイ広告市場の状況
2021年上期のCPM平均は100.4円と、前年比113.3%上昇した。

キャンペーン費が増加した業種
アンケート結果によると、キャンペーン費が最も増加した業種は「情報・通信」だった。

<プライバシー規制が広告市場に与える影響についての主なポイント>
プライバシー規制についての理解
ブラウザ、携帯端末によるプライバシー規制が広告取引に与える影響について約8割が「理解している」と回答。マーケット全体で関心が高まっている。

プライバシー規制が広告取引に及ぼす具体的な影響
具体的な影響について4割以上の回答者が「広告取引に影響があった」と回答。広告主・広告会社では「コンバージョン計測数の減少」への影響が最も高く、メディア・アドテクノロジー企業では「広告単価・広告収益の下落」が課題として多く挙げられた。

サードパーティークッキーの代替手段
サードパーティークッキーの代替手段では全体の6割で対応検討が進んでいる一方で、4割弱が「未定(関心はあるが、具体的に動いていない)」と回答した。
対応内容では、「ファーストパーティーデータの構築・活用」が全体の22%と最も高く、「コンテキスト広告の活用」が18%と続いた。

<インターネット広告における今後の施策についての主なポイント>
中長期的に検討している施策
ファーストパーティーデータ構築やデータクリーンルーム等のプライバシー規制対応や、企業戦略含めたビジネスコンサルティング領域が重要だという回答が多かった。


<調査概要>
タイトル: 「インターネット広告市場」の動向に関する調査
調査手法: メール配布によるアンケート調査
調査時期: 2021年6月28日(月)~7月9日(金)
対象者 : 広告主、広告会社、メディア、プラットフォーマー、アドテクノロジーベンダー(DSP、SSP、アドネットワーク、DMP、アドベリソリューションなど)、メディアレップなどインターネット広告市場に関係ある方を対象
回答数 : 291

*1<ツール概要>
ツール名:CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要:CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告(ディスプレイ)にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。

【本件に関するお問い合わせ先】  
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 経営戦略室
E-mail: cci360_info@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】  
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI) は、自社で開発、提供するデジタル広告のビジネス・インテリジェンスサービス「lake.bi(レイクドットビーアイ)」において、SmartNews AdsとのAPI連携を開始いたしました。

現在のデジタル広告は、様々なメディアやプラットフォームを複雑に絡み合わせた出稿を行うため、レポートデータの集約や整理が非常に煩雑になっております。
「lake.bi」は、30を超える主要メディア、プラットフォームとデータ連携済みで、出稿データを一元管理するダッシュボード、およびExcelでのレポート抽出機能を実装しており、業務負荷の大幅な軽減を実現しています。

この度、「lake.bi」で新たにSmartNews Adsのキャンペーンデータ、広告データを毎日自動で連携することが可能となりました。
本連携により、これまでのSmartNews Ads管理画面からのCSVでのデータダウンロードに代わり、「lake.bi」の管理画面より該当キャンペーンを指定するだけでExcelでのレポート抽出が可能となります。また、「lake.bi」の独自フォーマットでは各数値の日別推移グラフが自動生成されるため、進捗状況を直感的に確認することが可能となります。

レポートイメージ

CCIは今後もさらに多くのプラットフォームやソリューションとの連携を強化し、企業のマーケティング活動の最適化を支援することで、デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進、およびインターネット広告市場の発展に貢献してまいります。

【lake.biの主な特徴】
1.広告レポートの一元管理
複数のメディアやアドプラットフォームで別々に出てくる自社の出稿データを、一元表示するダッシュボード、およびExcelでのレポート抽出機能を実装。煩わしい業務負荷を大幅に低減いたします。

2.広告出稿データの提供
マーケティングプランにおけるニーズに応じて、CCIが保有する膨大な広告出稿データを、媒体・プラットフォームの単位で提供。プランニングのクオリティ向上に貢献します。

lake.biサービスサイト
https://lake-foundation.cci.co.jp/top/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン グロースメディア第2チーム 江本 塩田 佐藤 須田
E-mail:sn-req@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下 CCI)、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:五十嵐 博、以下 電通)、凸版印刷株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、企業によるeスポーツ活動を活性化させ、eスポーツをきっかけとした企業間交流の機会創出を実現するため、社会人eスポーツプレイヤーを対象としたリーグ「AFTER 6 LEAGUE™」を2020年7月に設立しました。
2020年10月~2021年3月に行われた「たたかう、つながる。」というコンセプトの社会人eスポーツリーグ「AFTER 6 LEAGUE™」に全60チーム約360名が出場しました。事後に行った出場者へのアンケートでは、「社内外で交流が増えた」、「実際に仕事の相談をした(された)」という回答が半数以上ありました。
この度、2021年10月~2022年3月に「AFTER 6 LEAGUE™」 season 2を実施します。season 2では、「リーグ・オブ・レジェンド」「APEX LEGENDS」「PUBG MOBILE」の3部門で最大78社の募集を行います。あわせて、社会人へのeスポーツ文化の形成にご興味があり、「AFTER 6 LEAGUE™」をご支援いただけるスポンサーの募集も同時に開始します。
また、リーグタイトルとは別のタイトルを使用したスピンオフ大会も今年度中に複数タイトルで開催する予定です。


社会人eスポーツリーグ「AFTER 6 LEAGUE™」ロゴ

■「AFTER 6 LEAGUE™」の概要
「AFTER 6 LEAGUE™」は、企業に所属するeスポーツプレイヤーを対象としたリーグ戦を通じて、「競争」と「絆」を創出する場を提供することを目指して設立されました。「たたかう、つながる。」をコンセプトに、eスポーツを通じて、これまで接点がなかった企業同士がぶつかり合い、闘うことで生まれる絆や、つながりの創出を支援します。
また、リーグ戦を実施するゲームタイトルは個人戦ではなく、チーム戦・団体戦のタイトルを採用します。これにより、チーム内外の交流を促進し、eスポーツを通じた参加企業のコミュニティ形成を目指します。

■ 実施予定タイトル
今回、2021年度社会人eスポーツリーグの参加企業受付として以下3タイトルで最大78社の募集受付を開始しました。募集する社会人リーグ開催期間はいずれも2021年10月下旬から2022年3月末まで開催予定です。
・「リーグ・オブ・レジェンド」: 16社募集、シーズン59試合実施予定
・「APEX LEGENDS」: 30社募集、シーズン18試合実施予定
・「PUBG MOBILE」: 32社募集、2部リーグ制、シーズン36試合実施予定

■ スピンオフ大会の開催
さらに、リーグタイトルとは別のタイトルを使用したスピンオフ大会を2021年10月以降に複数タイトルで開催することで、社会人eスポーツの裾野を拡げていくことを目指します。

■ 今後の目標
「AFTER 6 LEAGUE™」は今後も国内におけるeスポーツ振興を目的とした普及・浸透活動を推進し、社会人スポーツの一つの選択肢として、eスポーツが根付くことを目指していきます。

■「AFTER 6 LEAGUE™」公式サイト(登録申し込みサイト)
URL: https://a6l.jp

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」 スポンサー(50音順・2021年7月19日時点)
・アバーメディア・テクノロジーズ株式会社
・シュア・ジャパン株式会社
・株式会社鉄人化計画
・東京地下鉄株式会社
・株式会社Jストリーム
・株式会社ProVision

■「AFTER 6 LEAGUE™」 後援(50音順・2021年7月19日時点)
・一般社団法人渋谷区SDGs協会
・一般社団法人東京ヴェルディクラブ
・一般社団法人日本eスポーツ連合

■ 「AFTER 6 LEAGUE™」 協力(50音順・2021年7月19日時点)
・有限会社 池田加工
・e-SPORTS CAFE AIM
・ゲームプロダクション株式会社
・cogme
・株式会社G-STAR.PRO
・株式会社Jストリーム
・PUBG JAPAN株式会社
・Riot Games
・株式会社Rush Gaming

■ AFTER 6 LEAGUE™実行委員会
・株式会社CARTA COMMUNICATIONS
・株式会社電通
・凸版印刷株式会社
・株式会社エスティーエーグループ
・eS-League
・株式会社エイプリルナイツ
・株式会社 ディスクシティエンタテインメント

* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 工藤
E-mail: esports-pj@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム: https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、媒体社に特化したDX推進コンサルティングサービス「TORAMe(トラミー)」の提供を開始します。(TORAMeサービスサイト:https://www.torame.cci.co.jp/

2018年12月に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するためのガイドライン」を公開し、IT技術が日々進化を続けるなかで、企業は他社との競争優位性を高め事業を継続させるための既存ビジネスの変革が求められております。

当社が2021年6月に国内の媒体社を対象に実施した「企業におけるDXに関する実態調査」においても、DXに取り組んでいる媒体社は全体の55%、取り組む予定まで含めると81%と、活発に推進されている反面、会社全体のDXに対する理解不足や専門人材の確保といった課題に直面していることが浮き彫りとなりました。
「企業におけるDXに関する実態調査」 https://www.cci.co.jp/news/2021_07_13/1-148/

CCIは、これまでも媒体社に対してメディアUXラボやデータコンサルティングをはじめとした、メディアビジネスを支援するサービスを提供してきました。これまでの知見及び蓄積した実績をもとに、媒体社向けDX推進コンサルティングサービス「TORAMe」の提供を開始します。
「デジタルありき」を当たり前とする現代において、デジタル社会に合わせたコアバリューをあらためて見極め、最適解を作り直すために、ユーザー調査・分析から戦略策定、デジタル施策の実行までをトータルサポートします。

本サービスで提供する具体的な内容は以下の通りです。

・ユーザー調査(定性調査・定量調査・ログ解析)
・メディアが持つコアバリューの抽出・再定義
・デジタル時代に合わせたビジネス設計/コンセプトデザイン支援
・デジタル基盤の開発/提供
・各種ソリューションの提供
・新規ビジネス開発

今後もCCIは、「TORAMe」で提供するソリューションの拡充・向上に努めるとともに、新しいデジタル環境にあわせたメディアビジネスのサポートを推進し、企業の更なる発展に貢献してまいります。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 丸田・加藤
E-mail: torame@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、2021年6月に、国内の媒体社関係者を対象に「企業におけるDXに関する実態調査」を実施しました。

今回の調査は、メディア業界のデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)における全体取組進捗を把握するとともに、企業の中でDXにおいてどのような課題があるのかを正確に測ることを目的に実施いたしました。今回の調査の詳細分析結果をホワイトペーパーにまとめておりますので、ホワイトペーパーを希望する方は、当社営業担当または以下ページよりお問い合わせください。

お問い合わせフォーム:https://www.torame.cci.co.jp/

<DXに関する実態調査結果ポイント>
1.DXに取り組んでいる媒体社は全体の55%。
「取り組む予定」まで含めると81%の媒体社がDXの取組を推進している。
2.専門人材、専門部署に関して、ともに47%が「ない」と回答、およそ半数にのぼる。
3.DX推進の障壁に関しては「社員全体のITリテラシー不足」と回答した社が42%。
人的リソースとともに、全体的なITリテラシーに課題を感じる媒体社が最も多い結果となった。

■詳細

1. DXに取り組んでいる媒体社は全体の55%

回答いただいた媒体社のうち、DXに「取り組んでいる」と回答した企業は55%、「取り組む予定」まで含めると81%となりました。企業規模別で比較すると、DXに取り組む媒体社は、従業員数1000人以上では8割にのぼる一方で、1000人未満の場合は約5割にとどまっており、企業規模によってDX推進の進捗度に大きな開きが生じていることが分かりました。



2. 専門人材、専門部署はおよそ半数の媒体社が「ない」と回答

DX専門部署の有無、DX専門人材の有無に関しては二極化していることがはっきりとわかる結果となりました。DXにすでに「取り組んでいる」と回答した媒体社においても、専門人材がいない、専門部署を設置していないと回答した媒体社も多く、DXを推進する中での専門人材の確保や、組織体制の在り方について各社で大きく異なっていることが分かりました。



3. DX推進の障壁は「社員全体のITリテラシー不足」と回答した社が42%

DX推進の障壁について、最も回答が多かったのは「社員全体のITリテラシー不足」で42%、ついで「採用含む、DXを推進する人材の確保」が36%、「戦略方針の不透明さ」が34%と続く結果となりました。専門人材の確保よりも、会社全体のITリテラシーの向上がDXにおいて重要なファクターであることが分かりました。



■調査概要
調査実施期間:  2021年5月19日(水)~2021年6月14日(月)
調査方法  :  インターネット調査
調査対象  :  CCI取引媒体社様
有効回答数 :  76社分

CCIでは、媒体社に特化したDX推進コンサルティングサービス「TORAMe(トラミー)」を提供しております。媒体社のDX推進を支援すべく、ユーザー調査・分析から戦略策定、デジタル施策の実行までをトータルでサポートいたします。
TORAMe:https://www.torame.cci.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 丸田・加藤・関谷
E-mail: torame@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

 株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:五十嵐 博)、株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:川上 宗一)の国内電通グループ3社は、厳選した質の高い媒体と優良コンテンツを配信対象とするインストリーム運用型広告サービス「Premium Viewインストリーム動画広告※1」において、株式会社CARTA HOLDINGSが提供するDSP「PORTO DSP※2」の活用を開始しました。これにより、DSPの選択肢拡充とメディア横断での配信最適化及び効果検証が実現します。

 「PORTO DSP」を提供する株式会社CARTA HOLDINGSは電通グループの一社で、サービス面でも電通グループと密に連携してまいりました。PORTO DSPは厳選した質の高い媒体と優良コンテンツを配信対象とする統合プラットフォームとして、既に提供している音声広告配信サービス「Premium Audio」、デジタルOOH広告配信サービス「Premium DOOH」とも接続しています。そのため、「PORTO DSP」を通じて動画、静止画、オーディオ、デジタルOOHという複数メディアの活用も可能となります。これによりメディア横断での配信最適化やログベースでの検証が可能になり、統合メディアプランニングを強化し、広告主のマーケティング活動をより促進することができます。
 さらに、「Premium Viewインストリーム動画広告」のDSPは、今回の「PORTO DSP」の活用開始でいっそう多様化し、プレミアムな動画領域において、広告主のニーズや状況に応じた最適な選択が可能となります。

■メディア横断での統合プランニングによって期待される効果
・メディアを横断活用した統合メディアプランニング及び配信管理
例えば、「Premium Audio」に3回接触し認知が高まったユーザーに対して「Premium Viewインストリーム動画広告」で理解促進を行うなど、クロスメディアの最適化配信が可能になります。

<メディア統合プランニングの一例>

Premium AudioやPremium DOOHで認知を獲得し、Premium Viewインストリーム動画広告で理解促進

・配信の広告接触ログに基づいた効果検証
従来は広告接触状況の把握が困難であった音声広告やデジタルOOH広告も、PORTO DSPで統合管理を行っているため、ログベースでの広告接触把握が可能になり、より精緻な効果検証を行うことが可能です。

<ログベースでの精緻な統合メディア効果分析の一例>

■DSP多様化によって期待される効果
・アドフラウド除外(Integral Ad Science社/Pre-bid機能を活用)による広告配信先の質の担保

・各種携帯キャリア会社が保有する個人情報を含まないID情報※3など、多様なオーディエンスデータを活用したターゲティング

 CCI、電通、電通デジタルは今後も「Premium Viewインストリーム動画広告」において出稿面の拡充を進め、「PORTO DSP」を活用して他メディアへの広告配信も行い、広告主にとって上質かつ選択肢の多い広告サービスの提供ができるよう尽力してまいります。

※1 「Premium View」には、動画広告配信サービス「Premium Viewインストリーム動画広告」と静止画広告配信サービス「Premium View Display」が含まれます。
Premium Viewインストリーム動画広告の配信先コンテンツは、次の二つの条件を満たすものに限定されます。
第1に、有力な媒体社によって管理された動画コンテンツであること(ユーザー投稿型の動画ではないこと)、第2に、適法であること(違法なアップロード動画ではなく、著作権・肖像権などの処理がなされていること)。主な広告の掲出先は民放のキャッチアップ配信、テレビ&ビデオエンターテインメント「ABEMA」となります。
※2 「PORTO DSP」は広告主がディスプレイ広告と動画広告をプログラムの運用形式で購入できる、デマンドサイドプラットフォームです。PORTOが直接取引する掲載枠や、第三者Ad Exchangeを通じた掲載枠に運用型広告を掲載することで、オーディエンスにリーチできます。
※3 ユーザーの同意を得て取得した、個人情報を含まない性別・年代などのデータ。
※ PORTOのロゴは株式会社CARTA HOLDINGSが有する株式会社PORTOの登録商標です。

以上

【本件に関するお問い合わせ先】  
株式会社CARTA COMMUNICATIONS   
ブロードキャスティング・ディビジョン ビデオアンプリファイグループ 
E-mail: pmp-req@cci.co.jp

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