株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社Barriz(本社:東京都中央区、代表取締役社長:徳永 潤一、以下Barriz)は、2021年9月28日(火)に開催される、アマゾンジャパン合同会社共催のオンラインセミナー『スポンサーディスプレイ広告の機能理解とベストプラクティス』に登壇いたします。

昨今、生活者のシームレスなデバイス活用が進み、それに伴って日本のEC市場規模は急速に拡大しています。その中でも、Amazonが生活者の購買行動に与える影響は大きく、企業のマーケティング活動において、Amazonへの取り組みが非常に重要となっています。
様々なメニューがあるAmazonスポンサー広告の中で、ターゲティングできる内容など機能アップデートが多く行われているスポンサーディスプレイ広告で、「何ができて」「何をすべきなのか」、事例を交えてお話いたします。

■セミナー概要

タイトル
スポンサーディスプレイ広告の機能理解とベストプラクティス
日時
2021年9月28日(火)10:00-11:30
主催
アマゾンジャパン合同会社
参加費
無料
お申込
事前登録制
こちらよりお申込ください。
対象の方
スポンサーディスプレイ広告で何が出来るのか知りたい方
スポンサーディスプレイ広告実施の際の“コツ”はなにか知りたい方
スポンサーディスプレイ広告を使った他社事例/実績を知りたい方
内容
①株式会社Barrizのご紹介
②スポンサー広告全体の中でスポンサーディスプレイ広告の必要性
③スポンサーディスプレイ広告とは
④スポンサーディスプレイ広告ベストプラクティス、ケーススタディ
⑤BarrizのAmazonでの取り組み紹介
■登壇者

株式会社Barriz 代表取締役社長
徳永 潤一 

株式会社Barriz
川島 拓馬 

株式会社Barriz
小川 純平 

Barrizは、「関わる全ての人達にHAPPYを。」という企業理念を掲げ、広告主やその先の消費者の方々のニーズに沿ったサービスの提供を通じて、多くの方々のHAPPYを実現できるよう、事業推進してまいります。
【株式会社Barriz】https://www.barriz.co.jp/

※Amazon は、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標または登録商標です。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社Barriz
E-mail:info@barriz.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都中央区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下「DataCurrent」)は、データ専門エンジニアにスポット案件の依頼が可能なサービス「Data Engineer Hub」の提供を開始いたしました。さまざまな経験・スキルを持つデータエンジニアにより、企業のデータ活用における技術的な課題の解決をサポートいたします。

「Data Engineer Hub」資料ページ:
https://www.datacurrent.co.jp/documents/datacurrent-dataengineerhub-20210716/

昨今、企業のデジタル化が推進する一方で、「デジタル人材の確保と育成」は多くの企業が抱える課題の一つで、特にデータエンジニアリングの領域においては顕著にあらわれています。(※)

こうした課題にお応えするため、DataCurrentは、さまざまなスキルや経験を持つ当社エンジニアが、データ活用における技術的な課題の解決をサポートする、スポットコンサルティングサービスの提供を開始いたしました。

■ご提供サービス例
 ・個別勉強会・セミナー実施
  ✔ 業界動向勉強会
  ✔ セミナー登壇
 ・エンジニアリング支援
  ✔ カスタムJavaScript作成
  ✔ データパイプラインの構築
  ✔ Pythonによるデータの前処理
 ・機械学習実務支援
  ✔ オーディエンスデータの拡張
  ✔ 入力データのコンサルティング
  ✔ PythonによるカスタムScript作成

■稼働開始までの流れ
 1. ヒアリング
  └案件・プロジェクト概要についてのヒアリング実施
 2. 条件整理
  └当社にて必要スキルを持つエンジニアを選定の上、条件に合わせてお見積り
   ※ご要望に応じてエンジニアとの事前の面談も可能です
 3. ご契約
 4. 稼働開始

詳細はサービス資料をご確認ください。
「Data Engineer Hub」資料ページ:
https://www.datacurrent.co.jp/documents/datacurrent-dataengineerhub-20210716/

今後もDataCurrentは、より多くの企業にとって、また社会にとって役立つソリューションの提供とサービス作りを目指してまいります。

※出典「平成 30 年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(IT 人材等育成支援のための調査分析事業)」(経済産業省)
 https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf

■DataCurrentについて
生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、新事業立ち上げサポートまでお客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。


【本件またはリリースに関するお問い合わせ先】
株式会社DataCurrent 広報
E-mail: info@datacurrent.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:新澤 明男、以下「サイバー・コミュニケーションズ」)と、イー・ガーディアン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:高谷 康久、以下「イー・ガーディアン」)との合弁会社である、株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:倉持 良、以下「ビズテーラー・パートナーズ」)は、2021年7月27日(火)より、広告・マーケティング業界の企業向けにデジタル広告クリエイティブの一元管理をサポートする「クリエイティブマネジメントテーラー」の提供を開始します。


ビズテーラー・パートナーズは、2020年4月にサイバー・コミュニケーションズとイー・ガーディアンの合弁会社として設立以降、インターネット広告の入稿から運用までをワンストップで提供し、広告・マーケティングに特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を展開しております。
昨今、インターネット広告費は一貫した伸長を続け、2020年はTVなどのマスコミ4媒体広告費に匹敵する市場に成長し(※1)、コロナ禍により一層デジタル広告の需要の拡大が見込まれております。これにともない配信される広告クリエイティブの数や種類もより増大し、広告素材の審査・入稿・レポート回収の進行管理の煩雑化や広告表現チェックや権利管理などが属人的な対応になっている、入稿ナレッジや出稿実績が蓄積しづらいなどの課題が浮き彫りになっています。
そこでビズテーラー・パートナーズでは、インターネット広告の入稿から運用までワンストップで提供する知見を活かし、企業が抱える広告入稿業務の効率化課題・広告表現のコンプライアンス対応課題・クリエイティブ実績のナレッジ化課題をトータルでサポートする「クリエイティブマネジメントテーラー」の提供を開始する運びとなりました。本サービスでは、全体の管理方針やルール策定の業務コンサルティングから原稿のスケジュール管理やクリエイティブチェック、入稿管理、レポート管理まで一貫したサポートを行ことで、デジタル広告の管理業務による安心・安全な広告配信と業務効率化、ナレッジの蓄積による効果的なデジタル広告配信に寄与します。
本サービスにより、安心・安全なマーケティングやPR活動を提供することで企業の安定した事業活動に貢献します。

※1:2021年「2020年日本の広告費インターネット広告媒体費 詳細分析」サイバー・コミュニケーションズ、D2C、電通、電通デジタル

■クリエイティブマネジメントテーラーのサポート内容
・【業務コンサルティング】全体管理方針・運営ルール策定
・【集稿管理】入稿対象の広告原稿を掲載スケジュールに合わせて管理
・【原稿確認】原稿内容を確認、各媒体社の原稿規定チェックを実施
・【入稿管理】掲載予定の媒体社へ入稿する
・【レポート管理】掲載レポート回収、クリエイティブと実績結果をひもづけ
・【ナレッジ化】ナレッジとしてデータ蓄積、管理



■株式会社ビズテーラー・パートナーズ 会社概要
代表者  :代表取締役社長 倉持 良
所在地  :東京都中央区築地 1-13-1 築地松竹ビル
設立   :2020年4月1日
資本金  :2,000万円(資本準備金含む)
事業内容 :広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。
URL    :https://biztailor.co.jp/  

■株式会社サイバー・コミュニケーションズ 会社概要
代表者  :代表取締役社長 新澤 明男
所在地  :東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立   :1996年6月5日
事業内容 :グループ経営管理事業
URL    :https://www.cci.co.jp/company/detail/  

■イー・ガーディアン株式会社 会社概要
代表者  :代表取締役社長 高谷 康久
所在地  :東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー8F
設立   :1998年5月
資本金  :36,428万円(2021年3月末日現在)
業務内容 :ブログ・SNS・掲示板企画コンサルティング/リアルタイム投稿監視業務/ユーザーサポート業務/オンラインゲームカスタマーサポート業務/コンプライアンス対策・風評・トレンド調査業務/コミュニティサイト企画・サイト運営代行業務・広告審査代行サービス業務/人材派遣業務
URL    :https://www.e-guardian.co.jp/ 


【本件に関するお問い合わせ先】
 株式会社ビズテーラー・パートナーズ   
 E-mail:info@biztailor.co.jp

【報道機関からのお問い合わせ先】  
 株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:新澤 明男、以下「サイバー・コミュニケーションズ」)とイー・ガーディアン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:高谷 康久、以下「イー・ガーディアン」)との合弁会社である、株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:倉持 良、以下「ビズテーラー・パートナーズ」)は、2021年7月20日(火)よりSNS炎上リスクを事前にチェックする「SNS炎上クリエイティブチェックテーラー」を提供開始します。

ビズテーラー・パートナーズは、2020年4月にサイバー・コミュニケーションズとイー・ガーディアンの合弁会社として設立以降、インターネット広告の入稿から運用までをワンストップで提供し、広告・マーケティングに特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を展開しております。

昨今SNSが普及し利用ユーザーの多さから反響のある投稿は人々の消費行動に影響を与える効果があるとして、企業ではマーケティングやPR活動など様々な場面でSNSの活用が増えており、その重要性は年々増しています。一方で、消費者(フォロワー)と距離が近い分、差別の助長やコンプライアンス違反の疑い、危険行為の推奨ととれる表現等、不適切な表現に批判が集まり拡散され、いわゆる“炎上”と呼ばれる事態に発展し、ブランド毀損に繋がってしまう事例も多発しています。SNSにおける炎上については、明らかな“NG表現”が炎上することもありますが、基本的には炎上のきっかけとなる“火種”はどこに潜んでいるかの判断は難しく「これが炎上するとは思わなかった」という事象も少なくありません。

そこで、SNSを常に観測し、炎上の“トレンド”を追跡している専門チームが第3者目線で企業がマーケティングやPR活動で使用するクリエイティブ案を確認し、差別表現や公序良俗、コンプライアンスといった多角的な視点から炎上リスクをチェックする「SNS炎上クリエイティブチェックテーラー」を提供開始する運びとなりました。本サービスは、企画段階から広告やSNS投稿のクリエティブチェックを行い、景表法関連や社会情勢等の基準を設けクリエイティブに対するリスクを確認するとともに、懸念される反応や拡散規模、過去の炎上事例等を予測することで、“炎上”のリスクを事前に防ぎます。
本サービスにより、安心・安全なマーケティングやPR活動を提供することで企業の安定した事業活動に貢献します。

【SNS炎上クリエイティブチェックテーラーの内容】
・広告のクリエイティブ、企画をご共有いただく(絵コンテや企画書段階でも可)
・一般的な広告表現、基本的な公序良俗・景表法関連の表記、社会情勢等といった基準を設けクリエイティブのリスクについて確認。
・懸念される反応や拡散規模、過去の炎上事例等を記載してお戻し。

■株式会社ビズテーラー・パートナーズ 会社概要
代表者  :代表取締役社長 倉持 良
所在地  :東京都中央区築地 1-13-1 築地松竹ビル
設立   :2020年4月1日
資本金  :2,000万円(資本準備金含む)
事業内容 :広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。
URL    :https://biztailor.co.jp/  

■株式会社サイバー・コミュニケーションズ 会社概要
代表者  :代表取締役社長 新澤 明男
所在地  :東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立   :1996年6月5日
事業内容 :グループ経営管理事業
URL    :https://www.cci.co.jp/company/detail/  

■イー・ガーディアン株式会社 会社概要
代表者  :代表取締役社長 高谷 康久
所在地  :東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー8F
設立   :1998年5月
資本金  :36,428万円(2021年3月末日現在)
業務内容 :ブログ・SNS・掲示板企画コンサルティング/リアルタイム投稿監視業務/ユーザーサポート業務/オンラインゲームカスタマーサポート業務/コンプライアンス対策・風評・トレンド調査業務/コミュニティサイト企画・サイト運営代行業務・広告審査代行サービス業務/人材派遣業務
URL    :https://www.e-guardian.co.jp/ 


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 株式会社ビズテーラー・パートナーズ   
 E-mail:info@biztailor.co.jp

【報道機関からのお問い合わせ先】  
 株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
 お問い合わせフォーム:https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:新澤 明男、以下「CCI」)とイー・ガーディアン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:高谷 康久、以下「イー・ガーディアン」)との合弁会社である、株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:倉持 良、以下「ビズテーラー・パートナーズ」)は、2021年7月14日(水)よりSNSの使用上の注意点を学びネットリテラシーを身につける「SNSリテラシースタディテーラー」の提供を開始します。

 ビズテーラー・パートナーズは、2020年4月にCCIとイー・ガーディアンの合弁会社として設立以降、インターネット広告の入稿から運用までをワンストップで提供し、広告・マーケティングに特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を展開しております。

 昨今、SNSの利用が普及し生活の中に浸透している一方、「バイトテロ」「バカッター」といった、SNSへの無理解やリスクを把握しない投稿行為が世間を騒がせています。このような騒動により、当事者は住所や本名等の身元が特定・公開されたり、損害賠償を請求されたりするなど大きな代償を背負うケースが後を絶ちません。また企業にも影響がおよび、イメージの悪化、問い合わせや謝罪リリースの対応、場合によっては店舗の休業・閉店を余儀なくされるなど、多大な損害を被る可能性があります。さらに、一度ネット上で拡散された投稿は“デジタルタトゥー”となり完全には消えることは無く、長期に渡ってネガティブな注目をされてしまう恐れもあります。
 このような「バイトテロ」「バカッター」 の原因の大半は「内輪向けの悪ふざけだった」「InstagramのストーリーやTwitterの鍵アカウントからの投稿で、拡散されるとは思わなかった」「匿名だと思い、安易に誹謗中傷の投稿をしてしまった」といったSNSへの無理解によるものです。このようにSNSの特徴を理解しないまま利用することは大きなリスクである一方、学校・企業内での教育・周知が充分とは言い難い状況です。そこで、SNSを黎明期から観測してきたイー・ガーディアンの知見を活用して、SNSの基本的なルールを説明し、対象業種、職種別にSNS利用にあたる注意点を学び “ネットリテラシー”を身につけるためのセミナーとして「SNSリテラシースタディテーラー」を提供いたします。

 本サービス提供により学校や企業のネットリテラシーを向上させトラブルを未然に防ぐことで、SNS全体の健全性向上に貢献いたします。

【SNSリテラシースタディテーラーの内容】
・SNSの使用上の注意点について対象業種、職種にカスタマイズした資料を作成
・上記資料を用いて、説明会を開催。SNS利用にあたっての基本的なルールの説明、不適切な利用によるリスクについて、過去の事例から学習しSNSを活用する能力である基本的な“ネットリテラシー”習得の一歩にしていただく。

■株式会社ビズテーラー・パートナーズ 会社概要
代表者 :代表取締役社長 倉持 良
所在地 :東京都中央区築地 1-13-1 築地松竹ビル
設立  :2020年4月1日
資本金 :2,000万円(資本準備金含む)
事業内容:広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。
URL  :https://biztailor.co.jp/  

■株式会社サイバー・コミュニケーションズ 会社概要
代表者  :代表取締役社長 新澤 明男
所在地  :東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立   :1996年6月5日
事業内容 :グループ経営管理事業
URL    : https://www.cci.co.jp/company/detail/  

■イー・ガーディアン株式会社 会社概要
代表者 :代表取締役社長 高谷 康久
所在地 :東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー8F
設立 :1998年5月
資本金 :36,428万円(2021年3月末日現在)
業務内容 :ブログ・SNS・掲示板企画コンサルティング/リアルタイム投稿監視業務/ユーザーサポート業務/オンラインゲームカスタマーサポート業務/コンプライアンス対策・風評・トレンド調査業務/コミュニティサイト企画・サイト運営代行業務・広告審査代行サービス業務/人材派遣業務
URL :https://www.e-guardian.co.jp/ 


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 株式会社ビズテーラー・パートナーズ   
 E-mail:info@biztailor.co.jp

【報道機関からのお問い合わせ先】  
 株式会社CARTA HOLDINGS 広報室
 お問い合わせフォーム:https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都中央区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下「DataCurrent」)は、Google Cloud Partner Advantage プログラムにおいて、Service パートナー認定を取得いたしました。これにより、Google Cloud でのデータ活用を検討する企業は、高い専門性を持つDataCurrentによるサポートを通じて、データ基盤の構築を行う事ができるようになりました。


昨今のDX推進の拡がりと共にクラウド市場の拡大が見込まれ、企業のニーズも多様化しています。また、企業がデータ活用を実現するためのデータ基盤の重要性はますます高まっており、そのためのクラウドサービスの利用は不可欠なものとなっています。 こうした背景もあり、DataCurrentは企業の多様なニーズにお応えするために、Google Cloud の Service パートナーとなり、提供するサービスの幅と質をより一層広げていくべく、この度Google Cloud Partner Advantage プログラムへ参加する運びとなりました。

DataCurrentは、今回の Google Cloud Partner Advantage プログラムへの参加を通じて、より多くの企業にとって、また社会にとって役立つソリューションの提供とサービス作りを目指してまいります。

■DataCurrentが提供できる価値
・企業がデータ活用を検討する上で、自社の環境に適切なITソリューションのコンサルティングを行い、システム、活用両面でのグランドデザインを提示いたします。
・Google Cloud において BigQueryをはじめとしたサービスを活用し、データ基盤の構築支援を行います。
・企業のデータ活用の戦略立案、実行、分析まで一貫した支援が可能です。

■Google Cloud Partner Advantage プログラム詳細
https://cloud.google.com/partners?hl=ja
Google Cloud および BigQuery は Google LLC の商標です。

■DataCurrentについて
生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。 CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、新事業立ち上げサポートまで お客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。
今後もDataCurrentは、データ基盤の構築支援からビジネスでの活用まで、データを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献して参ります。


本件に関するお問い合わせ先
株式会社DataCurrent 広報
E-mail: info@datacurrent.co.jp

報道関係者お問い合わせ
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズとイー・ガーディアン株式会社との合弁会社で、広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供する株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:倉持 良、以下「ビズテーラー・パートナーズ」)は、2021年6月、popIn株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:程 涛、以下「popIn」)が提供する、国内最大級のネイティブアドネットワーク「popIn Discovery」の広告審査を受託しました。これにより「popIn Discovery」は、ビズテーラー・パートナーズが持つ高度な審査機能を通じて、より信頼性の高い広告配信を実現することができます。


 「popIn Discovery」は、国内で950を超えるパブリッシャーとのパートナーシップにより月間70億ビューアブルインプレッション(popIn 調べ:2021年5月時点)を有する国内最大規模のコンテンツ型ネイティブアドに対応した広告プラットフォームです。

  popInでは、昨今の行きすぎた広告表現への見直しを図るべく、2021年5月25日より広告配信基準の引き上げを行い、同日をもって不適切な広告配信については停止措置を実施いたしました。
 また、ユーザーからも、popInのレコメンデーションウィジェットを通じて配信される不適切な広告を発見した場合にコメントを送ることができる「申告フォーム」をpopInコーポレートサイトおよびpopIn Discoveryクレジットに設置いたしました。

 今回、popInとビズテーラー・パートナーズは、「popIn Discovery」における信頼性の高い広告配信を継続的に実現するために、popIn内に独立した品質管理室を新設し、広告審査の第三者機関として実績とノウハウがあるビズテーラー・パートナーズが広告審査業務の一部を受託することといたしました。薬機法、景品表示法など各種法律を遵守しているか、ユーザーに不快感を与えない内容になっているか、公序良俗に違反していないか等、両社にてバナーやランディングページ、記事内容の審査を行います。
 また、「popIn Discovery」のパートナー企業への勉強会の実施など、業界や社会に対する貢献を目的とした共同プロジェクトも計画しています。

 今後もビズテーラー・パートナーズは、ニューノーマル時代における広告・マーケティング業界の業務効率化、業務支援を通じて、業界のさらなる発展へ貢献してまいります。

■popIn Discoveryとは
「popIn Discovery」は、コンテンツ型ネイティブアドに対応したプラットフォームです。記事の文脈にあわせたコンテンツ型の広告という特性から、企業・製品の認知、ブランディングから理解促進までを目的として活用いただけます。また、「popIn Discovery」の海外向けサービス「popIn Discovery Global」は、広告配信管理画面の多言語対応化や日本円決済を実現など、ワンストップで日本、韓国、マレーシア、香港、タイ、シンガポール、中国、インドネシアのアジアを拠点としたネイディブアドの配信が可能です。多種多様な文化を持つアジア圏において、そのエリアのローカルメディアと提携することでローカル文化に根付いた質の高い広告配信を可能にします。


popIn株式会社について
代表者:代表取締役 程 涛
本社所在地:東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー39階
設立 :2008年7月
URL :https://www.popin.cc/
情報のインテリジェンス化をミッションに、ネイティブ広告に対応したコンテンツ発見プラットフォーム”popIn Discovery”、IoT事業として2017年より世界初のプロジェクター付きシーリングライト”popIn Aladdin”を開発・販売、EC事業者向けに画像認識AIサービス”popIn Action”を展開しています。

株式会社 ビズテーラー・パートナーズについて
代表者:代表取締役社長 倉持良
所在地:東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立 :2020年4月1日
URL :https://www.biztailor.co.jp/
広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。

株式会社サイバー・コミュニケーションズについて
代表者:代表取締役社長 新澤 明男
所在地:東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立 :1996年6月5日
URL :https://www.cci.co.jp/
日本のインターネット広告誕生の1996年に設立。デジタルマーケティング全般のサービスを展開、数百の媒体社・広告会社との取引と共に、業界を牽引しています。「革新的で信頼あるインタラクティブコミュニケーションサービスの提供を通じて、より豊かな情報社会の一翼を担う」という理念を掲げ、メディアと共にユーザーへの価値を提供し、最先端のマーケティングサービスを通じて、クライアントと ユーザーのコミュニケーションを実現しています。

イー・ガーディアン株式会社について
代表者:代表取締役社長 高谷 康久
所在地:東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー8F
設立 :1998年5月
URL :https://www.e-guardian.co.jp/
1998年設立。2016年に東証一部上場。イー・ガーディアンはネットパトロール、カスタマーサポート、デバッグ、脆弱性診断などネットセキュリティに関わるサービスを一気通貫で提供する総合ネットセキュリティ企業です。センターは、提携先を含めてグループで国内8都市海外3都市19拠点の業界最大級の体制を誇ります。昨今はFintech・IoT業界への参入やRPA開発による働き方改革への寄与など、時代を捉えるサービス開発に従事し、インターネットの安心・安全を守っております。


【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ビズテーラー・パートナーズ   
E-mail: info@biztailor.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】  
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供する株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:倉持 良、以下「ビズテーラー・パートナーズ」)は、株式会社クリエイターズマッチ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:呉 京樹 ゴ ケイジュ、以下「クリエイターズマッチ」)と、市場ニーズに応じた薬機法に理解があるクリエイターの育成と制作サービスの提供を、2021年5月6日(木)より開始いたします。

 昨今、コロナ禍によるEC利用は拡大傾向とみられ、ともなってECプラットフォーム広告費が大きく伸びています。(※) 反面、広告主・広告会社の行き過ぎた広告表現による行政措置命令や逮捕者が出るなど、薬機法に反し消費者の期待を裏切るような広告が問題視され、メディア側も広告審査基準の強化をするなど、今後は薬機法にのっとった適正な広告表現の重要性が増すと考えられます。
 このような背景から、ビズテーラー・パートナーズでは、日本全国に広告バナー・LP(ランディングページ)の制作を中心とした300名以上のパートナークリエイターを抱えるクリエイターズマッチと連携して、市場ニーズに応えられる「薬機法広告に対応できるクリエイターの育成システム」と「第三者チェックを組み込んだ薬機法広告制作サービス」を開発し、消費者に信頼される広告クリエイティブを提供してまいります。

薬機法広告に対応できるクリエイターの育成
育成対象となるクリエイターは、クリエイターズマッチの認定パートナークリエイターで、バナー・LP制作の実績がある方になります。STEP1では、ビズテーラー・パートナーズが提供する薬機法研修「薬機法スタディテーラー」をクリエイター向けにカスタマイズした講座やセミナーを受講します。STEP2では、実際の案件で実績・経験を積むことで適正な広告表現や効果を出す方法を身につけてゆきます。STEP3では、薬機法の定期チェックおよび事例を定期的に共有することでレベルを継続的に維持してゆきます。

第三者チェックを組み込んだ薬機法広告制作サービスの提供
「新しい事業を立ち上げたばかりで薬機法に精通した部署・人材がいない」「薬機法にのっとった新しいクリエイティブの表現をしたい」「薬機法にのっとった広告表現ができるクリエイターを探している」等の要望に対して、制作プロセスにビズテーラー・パートナーズの第三者チェック機能を組み込むことで、薬機法にのっとったバナー・LP制作のスポットから改善に向けた運用まで幅広く対応してまいります。

※出典:株式会社電通「2020年 日本の広告費」
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0225-010340.html

株式会社 ビズテーラー・パートナーズについて
代表者:代表取締役社長 倉持良
所在地:東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
設立 :2020年4月1日
資本金:20,000,000円(資本準備金含む)
業務内容:
・広告、マーケティング領域におけるコンサルティング事業
・広告、マーケティング領域における運営サポート事業
・広告、マーケティング領域における情報処理及び情報提供ソリューションサービス
URL:https://www.biztailor.co.jp/
2020年4月設立。広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。

株式会社クリエイターズマッチについて
代表者:代表取締役社長 呉 京樹(ゴ ケイジュ)
所在地:東京都渋谷区笹塚1-64-8 Daiwa笹塚ビル8F
設立 :2007年8月1日
資本金:201,001,481円
業務内容:
・クリエイティブ制作事業
・クリエイター教育事業
・クラウドサービス事業、
URL:http://c-m.co.jp/
日本全国にバナー・LPの制作を中心に強みを持つ300名以上のパートナークリエイターと共に幅広いクリエイティブを提供。クリエイティブを提供する事業以外にクリエイターの価値を高める実践型の育成コンテンツを開発する教育事業、制作環境を劇的に変えるクラウドサービス「AdFlow」を提供するプロダクト事業など『クリエイターファースト』を起点に事業発想してクリエイティブの地産地消を目指す会社。


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株式会社ビズテーラー・パートナーズ   
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【報道関係者お問い合わせ先】  
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都中央区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下「DataCurrent」)は、企業のデータマーケティングをサポートする機械学習支援ツール「 dc-viz|ディーシービズ(以下「viz」)」を、2021年4月22日に正式リリースしました。これにより、企業はマーケディングデータをシンプルかつ直感的に扱うことが可能となり、より高度なデータ分析ができるようになりました。

viz|ビズ」は、誰でも使える「シンプルで、実践的な、機械学習アシストツール」をコンセプトとしたデータマーケティングプラットフォームです。マーケティング領域で必要とされる機能に特化した機械学習アシストツールのため、どなたでも簡単かつ手軽に高度なデータ分析が実践可能です。

■データ活用における課題
マーケティングへのデータ活用は、顧客行動を見据えた新たなビジネスアプローチや、企業が抱える課題への具体的な改善策の発見も可能です。一方で、データ活用には費用対効果に見合う適切な分析環境の構築や、データ人材の確保や育成などの課題があります。
そこで、データの専門スキルを必要とせずに、誰でも機械学習による高度な分析が実践できる「viz」のリリースに至りました。マーケティング領域に特化した機能に絞ることで月額15万円~と安価な提供を可能としています。

「viz」は、以下のような課題を持つ企業におすすめです。
・システムコストが高い
・データ専門の人材が不足している
・ツールに機能が多くて使いこなせない
・マーケティング施策の評価が正しくできているか不安
・データ抽出に手間がかかり、分析を行う余裕がない

■「viz」の特徴
1. AIが自動的にデータを分析
施策データをセットするだけで、AIによる自動機械学習が行われ、データの抽出や高度な分析が可能です

2. 安価な料金プラン
利用する機能を選んで、15万円/月から始められるサブスクリプションサービスです

3. シンプルで直感的な操作画面
データ活用の目的に合わせて、項目の選択や指標の見方などをナビゲーションするので、誰でも直感的な操作が可能です

■「viz」の分析機能
1. 貢献度分析
設定した成果目標に対する各施策の影響度と貢献度を、施策を横断して抽出

2. 施策結果 シミュレーション
機械学習の結果をもとに、最適な施策の組合せや目標に対する効果を予測

3. ターゲット抽出
自社の顧客データをスコアリングし、 高LTV期待度や将来行動を予測

▼画面イメージ

企業の課題にあわせた分析環境の構築を含め、「viz」の機能をより効果的に活用頂くためのサポートも提供可能です。今後もDataCurrentは、「viz」の提供によるデータ分析から、ビジネスでの活用までデータを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献してまいります。


■DataCurrentとは
生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。 CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、情報銀行等の新事業立ち上げサポートまで お客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。

社名 :株式会社DataCurrent
代表取締役社長:多田 哲郎
設立 :2019年6月3日
本社所在地 :〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
URL :https://www.datacurrent.co.jp


本件に関するお問い合わせ先
株式会社DataCurrent 広報
E-mail: info@datacurrent.co.jp

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 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズとイー・ガーディアン株式会社との合弁会社である株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:倉持 良、以下BTP、 https://biztailor.co.jp/)は、広告・マーケティング業界向けに2021年4月12日より、ソーシャルメディア上における広告・PRの反響調査を分析・レポーティングする「反響調査テーラー」を提供開始します。

 電通グループ4社が2021年3月に発表した「2020年日本の広告費インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、インターネット広告費は新型コロナウイルスの影響を受けながらも運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により、継続した成長がみられました。
 多くの企業でブランド認知拡大や、商品購入など様々な目的でデジタルを活用した広告配信・PR施策を行っていますが、一般的な効果指標であるクリック数や商品購入数だけでは、各施策が消費者意識にどのような変化をもたらしたのかという「反響」に関する結果を明らかにすることが難しいのが現状です。そのため、広告配信・PR施策の前後でブランドイメージの変化や、生活者がサービスに興味関心を持ったか、購買意欲に繋がったかなどを知りたいという調査分析レポートのニーズが顕在化してきました。
 このような背景から、BTPはソーシャルメディア上で話題になる消費者の「リアルな声」を24時間365日監視する体制をローコストで提供可能とした定型サービス「ソーシャルリスニングテーラー」の知見を活かして、広告・マーケティング業界向けに、広告・PRの反響調査を分析・レポーティングする「反響調査テーラー」の提供を開始いたします。
 本サービスのソーシャルメディア上の消費者の声を調査分析したレポートをもとに、実施した広告・PR内容の振り返りや、次回広告施策案に用いるなど幅広く活用することが可能となります。

■反響調査テーラーのサポート内容
・リサーチツール「ブランドウォッチ」によるTwitterの全量取得をベースにした高精度な分析
・効果測定レポートの作成(関連するSNS話題を調査。短期~中長期で反響のポイントを収集・整理・分析。効果測定や次回のKPI設定に活用可能。)
・24時間365日の自動アラートによる早期のリスク検知(オプションで目視も可)

今後もBTPは、ニューノーマル時代における広告・マーケティング業界の業務効率化、業務支援を通じて、業界のさらなる発展へ貢献して参ります。

【株式会社ビズテーラー・パートナーズ 概要】
2020年4月設立。広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。
https://www.biztailor.co.jp/

【株式会社サイバー・コミュニケーションズ 概要】
日本のインターネット広告誕生の1996年に設立。デジタルマーケティング全般のサービスを展開、数百の媒体社・広告会社との取引と共に、業界を牽引しています。「革新的で信頼あるインタラクティブコミュニケーションサービスの提供を通じて、より豊かな情報社会の一翼を担う」という理念を掲げ、メディアと共にユーザーへの価値を提供し、最先端のマーケティングサービスを通じて、クライアントと ユーザーのコミュニケーションを実現しています。
https://www.cci.co.jp/

【イー・ガーディアングループ 概要】
1998年設立。2016年に東証一部上場。イー・ガーディアンはネットパトロール、カスタマーサポート、デバッグ、脆弱性診断などネットセキュリティに関わるサービスを一気通貫で提供する総合ネットセキュリティ企業です。センターは、提携先を含めてグループで国内8都市海外3都市19拠点の業界最大級の体制を誇ります。昨今はFintech・IoT業界への参入やRPA開発による働き方改革への寄与など、時代を捉えるサービス開発に従事し、インターネットの安心・安全を守っております。
https://www.e-guardian.co.jp/


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 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社であり、企業のデータ利活用の推進を行う株式会社DataCurrent(本社:東京都中央区、代表取締役社長:多田 哲郎、以下DataCurrent)は、トレジャーデータ株式会社(本社:東京都千代田区、社長執行役員:三浦 喬、以下「Treasure Data」)が提供する公式パートナープログラム「Treasure Data Partner Certification Program」において、「SILVER」に認定されました。

 「Treasure Data Partner Certification Program」は、Treasure Dataが提供する「Treasure Data CDP」を活用したビジネスを推進する企業に対し、Treasure Dataが提供する製品の導入や運用支援において、Treasure Dataが定める資格を有しており、高い信頼性をもって各企業を支援できるパートナーを認定するプログラムです。

 当社は、これまでCDP構築支援を中心として、データ戦略設計・分析、広告配信、データプライバシーに関するコンサルティング等、企業のデータ利活用に伴う総合的な支援を行ってきました。その中で、「Treasure Data CDP」の導入実績や運用支援実績を評価頂き、今回公式パートナーに認定を頂くことができました。 今後もDataCurrentは、CDPの導入支援からビジネスでの活用までデータを起点とした戦略立案・実行をワンストップで支援し、企業のデータ活用の推進に貢献して参ります。

■Treasure Data Partner Certification Program 概要
 Treasure Dataが提供する「Treasure Data CDP」を活用したビジネスを推進する企業に対し、Treasure Dataが提供する製品の導入や運用支援において、Treasure Dataが定める資格を有しており、高い信頼性をもって各企業を支援できるパートナーを認定するプログラムです。認定されると、Treasure Dataによる技術支援や営業支援、トレーニング、共同マーケティングなどを通じた総合的なサポートを受けられます。「Treasure Data CDP」に関する取組み、認定者数、導入実績に応じて、公式パートナーの認定ランク(Gold、Silver、Bronze)が設定されています。

■DataCurrentとは
 生活者主体の考え方に基づくデータ活用を推進する専門会社として2019年6月3日に設立いたしました。 CDP導入支援のみならず、データ戦略設計から分析、広告配信、データプライバシーに関するアドバイザーサービス、情報銀行等の新事業立ち上げサポートまで お客様の課題に沿ったデータ活用推進に必要なサービスを一貫してご提供しています。

社名 :株式会社DataCurrent
代表取締役社長:多田 哲郎
設立 :2019年6月3日
本社所在地 :〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
URL :https://www.datacurrent.co.jp

 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社Barriz(本社:東京都中央区、代表取締役社長:徳永 潤一、以下Barriz)は、D2C展開企業向けにAmazonにおけるスタートアップパッケージ”Zenmai“の提供を開始します。

近年、小売店を介さずデジタルを主軸に物販を展開するDtoC(Direct-to-Consumer)市場への企業参入は世界的に増加しています。加えて、国内物販系分野のBtoC-EC市場規模は10兆515億円(※1)と拡大し、購買プロセスも多様化しています。多様化した購買プロセスの中で、複数のオフィシャルサイトやショッピングモールを選択/検討しながら購入に至る消費者も増加しており、その中でも特にAmazon経由で購入をする消費者は増え続けています。

このような背景を受け、今後Amazonにおいて自社製品の販売を初めて検討されているD2C企業様向けに、集客~改善施策までをトータルでサポートするスタートアップパッケージ”Zenmai“の提供を開始する運びとなりました。

本サービスで提供する具体的なサポート内容は以下の通りです。
・スポンサー広告を活用したストアページ作成
・Amazon Advertisingを利用した広告運用/分析・効果改善
・オーガニック動向分析
・外部広告活用 等

Barrizは、「関わる全ての人達にHAPPYを。」という企業理念を掲げ、広告主やその先の消費者の方々のニーズに沿ったサービスの提供を通じて、多くの方々のHAPPYを実現できるよう、事業推進して参ります。

※1:電子商取引に関する市場調査(経済産業省 2020年7月22日)
https://www.meti.go.jp/press/2020/07/20200722003/20200722003.html

※Amazon は、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標または登録商標です。

本件に関するお問い合わせ先

株式会社Barriz
E-mail: info@barriz.co.jp

報道関係者お問い合せ先

株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室 小泉
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