国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する4社（CCI/ D2C/電通/電通デジタル）は、電通が2022年2月に発表した「2021年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2022年の予測を加えた「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
2021年の日本の総広告費は通年で6兆7,998億円（前年比110.4％）で、2020年から続く新型コロナウイルス感染症の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復しました。とりわけ「インターネット広告費」は継続して高い成長率を保ち、2兆7,052億円（前年比121.4％）に達し、「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4,538億円を初めて上回りました。また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、動画広告やソーシャル広告の伸びが成長を後押しし、2兆 1,571 億円（前年比122.8％）となりました。
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「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
1.ビデオ（動画）広告は5,128億円と初めて5,000億円を突破 2.ソーシャル広告は7,640億円で、インターネット広告媒体費全体の三分の一に 3.運用型広告は、1兆8,382億円、前年比126.3％と高い成長率を維持。予約型広告も伸長 4.2022年インターネット広告媒体費は、全体で2兆4,811億円（前年比115.0％）まで成長する見込み |
詳細は添付PDFをご覧ください。
以上
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