国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（CCI/ D2C/電通/電通デジタル）は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円（前年比88.8%）となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果となりました。このような状況下で、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となりました。また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により広告費1 兆 7,567 億円（前年比105.6％）となりました。
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「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
1.ビデオ（動画）広告は3,862億円、インターネット広告媒体費全体の2割を超えた 2.運用型広告が前年比109.7%と成長、予約型広告、成果報酬型広告は減少 3.ソーシャル広告は5,687億円で、インターネット広告媒体費全体の3割を超えた 4.2021年インターネット広告媒体費は、全体で1兆8,912億円（前年比107.7％）まで成長する見込み |
詳細は添付PDFをご覧ください。
以上
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