株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI) は米国インターネット広告業界団体であるIAB(Interactive Advertising Bureau)と連携し、同団体が2019年12月に発表した、マーケターのためのOTTストリーミングビデオプレイブック(原題: OTT Streaming Video Playbook for Advanced Marketers)を翻訳し、公開しました。
「OTT(Over the top)ストリーミングビデオ」市場には近年様々なプレイヤーが参入し、動画視聴者数も急速に拡大しており、メディア消費の中心になろうとしています。本レポートでは、OTTストリーミングビデオの視聴者の特徴やマーケターがどのようにその視聴者にアプローチすべきか等、この新しいメディアの活用フレームワークを提供しています。
今後も、CCIは日本インタラクティブ広告協会(JIAA)およびThe IAB Technology Laboratory(IAB Tech Lab)の会員として連携を強化し、価値ある情報をお届けすることにより、企業のデジタルマーケティング活動の更なる発展に貢献してまいります。
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■サマリーレポート
OTTストリーミングビデオの状況『テレビの第三次革命』
マスメディアとして始まったテレビは、米国ではここ10年で加速度的にオンデマンド媒体に進化し、世帯別のターゲット設定が可能なメディアになりました。インターネットの成長によって動画配信が可能になり、新たなビジネスモデルやコンテンツクリエーターが生まれ、消費者にとってもブランドにとってもテレビの新たな黄金時代の幕が開けました。モバイル端末の普及によってインターネット配信の動画は、安定したセカンドスクリーンとしてエコシステムが誕生し、また家庭でのネット接続型テレビの普及により、リビングの大画面で動画を楽しむ機会も増えました。
OTTストリーミングビデオとは何か?
OTTはOver-the-Topの略で、ケーブルテレビや衛星放送の契約なしに、セットトップボックスを「飛び超えて(over)」インターネット接続のストリーミング配信でコンテンツを提供する、という考え方に由来する用語です。OTTストリーミング動画の例として、HuluやNetflixがあげられますが、OTTストリーミング動画の正確な定義は、今日まだ業界でも結論が出ておらず、その定義を10人に聞けば、10通りの答えが返ってきてもおかしくはありません。
OTTストリーミングサービスはリニアとオンデマンドの両方の形式で提供されており、視聴するにはいくつかのオプションがあります。一つは「AVOD:広告付きビデオオンデマンド」、もう一つは「SVOD:サブスクリプション型のビデオオンデマンド」で、本市場はここ数か月間でより複雑でより競争が激しいものとなっていますが、一つ確実に言えることとしては、消費者は従来型のテレビサービスにプラスするものとしてOTTストリーミングサービスを歓迎しているだけではなく、OTTストリーミング動画しか視聴しないケースも増えているということです。こうした視聴者には、従来型のテレビ広告モデルはもはや通用せず、新しく革新的な方法でアプローチする機会を見出す必要があります。
OTTストリーミングビデオの配信方法と消費方法の実態
2019年、9700万世帯がインターネット接続テレビを保有しており、この数はアメリカの全家庭の75%に上り、ケーブルテレビがある世帯数(8900万世帯)を越えています。Nielsenによると、インターネット接続テレビ端末の所有者の多くはその利用者であり、85%は最低月1回、ビデオコンテンツのストリーミングを利用しています。
コンテンツはインターネットプロトコル(IP)機能を有する様々な端末を通して配信され、HDMIスティック(Roku、Amazon Fire TV、Apple TV、Chromecast)、ゲーム機、ブルーレイプレーヤー、インターネット接続型テレビセット(スマートTV)など幅広いアクセスオプションがあります。eMarketerによるとスマートTV(アメリカの54.6%の世帯が保有)に加え、Roku、インターネット接続型ゲーム機、Amazon Fire TVが最もよく使われている端末です。
OTTストリーミングビデオの視聴者層
OTTストリーミングビデオの視聴者は、多くが想像するようにミレニアム世代だけというわけではないことも理解したほうが良いでしょう。Magna and IPG Media Labが2019年に行った調査 では、従来型のテレビをほとんどまたは全く視聴しない消費者の多くは、それまで想定されていたよりも年齢層が上で裕福であることがわかりました。
また、OTTストリーミング動画全盛時代の到来を予感させるもう一つの統計データとして、複数人での視聴の増加が挙げられます。MRIによると、18歳から34歳の年齢層の60%は、3年前と比べて複数人で視聴することが増えていると回答しました。このことは、広告的視点からも従来型のテレビと同様の価値があると認められるようになるでしょう。
視聴者はOTTストリーミング動画広告に注目(そして反応)している
OTTストリーミングコンテンツには、広告がないSVODと広告で支えられているAVODの両方がありますが、IABの調査によるとOTTストリーミングの視聴者の76%はAVODを視聴していると回答しました。これらの視聴者は、裕福で子供がいる世帯であるなどの理由から、マーケターにとって魅力的なターゲット視聴者層になるでしょう。また同調査によると、AVODの視聴者は適当な価格メリットがあるなら広告を見るのは嫌ではないと考えていることがわかりました。
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