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2021.07.13.

CCI、メディア業界のDXに関する実態調査を実施
~8割の媒体社がDX推進、課題は人材確保とDXへの理解~

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下CCI)は、2021年6月に、国内の媒体社関係者を対象に「企業におけるDXに関する実態調査」を実施しました。

今回の調査は、メディア業界のデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)における全体取組進捗を把握するとともに、企業の中でDXにおいてどのような課題があるのかを正確に測ることを目的に実施いたしました。今回の調査の詳細分析結果をホワイトペーパーにまとめておりますので、ホワイトペーパーを希望する方は、当社営業担当または以下ページよりお問い合わせください。

お問い合わせフォーム:https://www.torame.cci.co.jp/

<DXに関する実態調査結果ポイント>
1.DXに取り組んでいる媒体社は全体の55%。
「取り組む予定」まで含めると81%の媒体社がDXの取組を推進している。
2.専門人材、専門部署に関して、ともに47%が「ない」と回答、およそ半数にのぼる。
3.DX推進の障壁に関しては「社員全体のITリテラシー不足」と回答した社が42%。
人的リソースとともに、全体的なITリテラシーに課題を感じる媒体社が最も多い結果となった。

■詳細

1. DXに取り組んでいる媒体社は全体の55%

回答いただいた媒体社のうち、DXに「取り組んでいる」と回答した企業は55%、「取り組む予定」まで含めると81%となりました。企業規模別で比較すると、DXに取り組む媒体社は、従業員数1000人以上では8割にのぼる一方で、1000人未満の場合は約5割にとどまっており、企業規模によってDX推進の進捗度に大きな開きが生じていることが分かりました。



2. 専門人材、専門部署はおよそ半数の媒体社が「ない」と回答

DX専門部署の有無、DX専門人材の有無に関しては二極化していることがはっきりとわかる結果となりました。DXにすでに「取り組んでいる」と回答した媒体社においても、専門人材がいない、専門部署を設置していないと回答した媒体社も多く、DXを推進する中での専門人材の確保や、組織体制の在り方について各社で大きく異なっていることが分かりました。



3. DX推進の障壁は「社員全体のITリテラシー不足」と回答した社が42%

DX推進の障壁について、最も回答が多かったのは「社員全体のITリテラシー不足」で42%、ついで「採用含む、DXを推進する人材の確保」が36%、「戦略方針の不透明さ」が34%と続く結果となりました。専門人材の確保よりも、会社全体のITリテラシーの向上がDXにおいて重要なファクターであることが分かりました。



■調査概要
調査実施期間:  2021年5月19日(水)~2021年6月14日(月)
調査方法  :  インターネット調査
調査対象  :  CCI取引媒体社様
有効回答数 :  76社分

CCIでは、媒体社に特化したDX推進コンサルティングサービス「TORAMe(トラミー)」を提供しております。媒体社のDX推進を支援すべく、ユーザー調査・分析から戦略策定、デジタル施策の実行までをトータルでサポートいたします。
TORAMe:https://www.torame.cci.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS
メディアソリューション・ディビジョン 丸田・加藤・関谷
E-mail: torame@cci.co.jp

【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/