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    ~CCI/ D2C/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施~

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2021.03.10.

「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
~CCI/ D2C/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施~

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国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社(CCI/ D2C/電通/電通デジタル)は、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円(前年比88.8%)となり、秋以降に回復の兆しが見られたものの前年を大きく下回る結果となりました。このような状況下で、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2%の市場となりました。また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により広告費1 兆 7,567 億円(前年比105.6%)となりました。


「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1.ビデオ(動画)広告は3,862億円、インターネット広告媒体費全体の2割を超えた
ビデオ(動画)広告が前年比121.3%の3,862億円となり、インターネット広告媒体費全体の22.0%となった。ビデオ(動画)広告の内訳は、インストリーム広告46.6%、アウトストリーム広告53.4%の構成比(今回初推定)。2021年にはビデオ(動画)広告は全体で前年比110.4%の4,263億円になると予測。

2.運用型広告が前年比109.7%と成長、予約型広告、成果報酬型広告は減少
取引手法の主流となっている運用型広告は前年比109.7%で伸長し、インターネット広告媒体費全体の82.9%となった。予約型広告、成果報酬型広告は前年から減少となった。

3.ソーシャル広告は5,687億円で、インターネット広告媒体費全体の3割を超えた
SNSや動画共有プラットフォーム上等で展開されるソーシャル広告は前年比116.1%の5,687億円となり、インターネット広告媒体費全体の32.4%となった。

4.2021年インターネット広告媒体費は、全体で1兆8,912億円(前年比107.7%)まで成長する見込み
2021年のインターネット広告媒体費は昨年から続く新型コロナの影響で見通しづらいものの、継続して伸長し、2021年には全体で前年比107.7%、1兆8,912億円になると予測。
詳細は添付PDFをご覧ください。

以上

リリースに関するお問い合わせ先  
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
マネジメントオフィス
E-mail: press@cci.co.jp