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    ~急速な広がりを見せる動画配信サービスの利用実態が明らかに~

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2020.08.31.

CCI、「国内動画配信サービス詳細レポート」を販売開始
~急速な広がりを見せる動画配信サービスの利用実態が明らかに~

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI)は、2019年12月と2020年6月に当社が実施した「動画配信サービス利用実態調査」をもとに、最新概況をまとめた「国内動画配信サービス詳細レポート」を販売開始します。
【購入に関するお問い合わせ】
お問い合わせ先:ottplaybook@cci.co.jp

本レポートでは、「利用実態調査」で得られた膨大なデータを収録しており、国内動画配信サービスの最新概況をはじめ、動画配信サービスの視聴環境、コンテンツ視聴の仕方や広告への意識等を分析し、年代による傾向の違いを明らかにする等、先般当社が発行した「国内動画配信サービス・プレイブック※」の内容を更に深堀した内容となっており、企業のマーケティング活動にお役立ていただけます。

■レポート概要
目次
  1.各メディア接触概況(2019年12月、2020年6月比較)
(1)各メディア利用率
(2)1日当たりの平均利用時間
(3)各メディア接触状況(利用頻度別)
(4)性年代別のメディア利用率の変化
2.動画配信サービスの視聴概況(2019年12月、2020年6月比較)
2-1.動画配信サービス視聴環境/年代による傾向の違い
(1)視聴時間帯の変化
(2)視聴デバイスの変化
(3)視聴場所の変化
(4)随伴視聴状況

2-2.動画配信サービス視聴動向(2020年6月)/年代による傾向の違い
(1)動画配信サービス1日あたりの利用時間
(2)動画配信サービス1回あたりの視聴コンテンツ数
(3)よく視聴するコンテンツの長さ
(4)よく視聴するジャンル

3.サービス別視聴概況(2020年6月)
(1)サービス別認知率
(2)3ヵ月以内利用率
(3)視聴デバイス
(4)直近3ヵ月以内利用開始サービス
(5)視聴開始理由
(6)継続視聴意向
(7)併用視聴状況

4.視聴者プロフィール
性別、年齢、未既婚、職業
年代別 認知率・3ヵ月以内利用率

5.広告への意識(2020年6月)
(1)広告イメージ
-年代による傾向の違い
(2)広告接触による印象変化
-年代による傾向の違い
(3)有料動画配信サービスにおける広告への許容
-利用サービスによる傾向の違い

・価格       :PDF版85,000円(税別)
・調査目的     :動画配信サービスの利用実態を明らかにし、サービスジャンルにおける特徴を把握する
・調査地区     :全国
・調査方法     :インターネット調査
・調査対象     :男女15~69歳
・調査サンプル数  :各6,000s
・調査実施機関   :株式会社ビデオリサーチ
・調査期間     :2019年12月23日~2019年12月25日
           2020年6月12日~2020年6月14日

【購入に関するお問い合わせ先】
お問い合わせ先:ottplaybook@cci.co.jp
※当社が2020年8月13日に発行した「国内動画配信サービス・プレイブック」は、 下記より無償でダウンロード頂けます。
【プレイブックDLURL】 https://krs.bz/cci/m?f=683&e_6934=domesticottplaybook

本件に関するお問い合わせ先  
マネジメントオフィス 梶原
ブロードキャスティング・ディビジョン 國分
E-mail: ottplaybook@cci.co.jp

報道関係者お問い合わせ  
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報室
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/