電通グループ3社(D2C/CCI/電通)は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。
わが国の2018 年の総広告費、6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9%、1兆7,589億円(前年比116.5%)を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 4,480 億円(前年比118.6%)となっており、順調に成長を続けています。
なお、本調査は、電通グループのインターネット広告領域の事業会社である3社が2017年から共同で推定しています。
「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
1. 2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割 2. モバイル広告費が初の1兆円超え 3. 2019年インターネット広告媒体費は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込み 4. ビデオ(動画)広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測 |
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