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2018.03.28.

2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析

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~D2C/CCI/電通が共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施~
●2017年のインターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告とリスティング広告で全体の約80%を占める。
●2017年 ビデオ(動画)広告費は1,155億円、2018年には約1,600億円まで拡大すると予測。
●2018年インターネット広告媒体費は、全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告費は1兆円を上回ると予測。

 電通グループ3社は、電通が2018年2月に発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2018年の予測を加えた「2017年 日本 の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。

 わが国の2017 年の総広告費、6 兆 3,907 億円のうち、「インターネット 広告媒体費」は、1 兆 2,206 億円(前年比117.6%)となっており、順調に成長を続けています。インターネット広告は、通信環境やデバイス、プラットフォームの 変化、アドテクノロジーの進歩により、その姿は日々変化しています。本調査では、電通グループのインターネット広告領域の事業会社であるD2CとCCIが電通と共同で、これまで「日本の広告費」では分析されてこなかったインターネット広告媒 体費の広告種別、取引手法別、デバイス別の内訳を調査しました。

 2015年からD2CとCCIが独自に行った「インターネット広告市場規模推計調査」に基づき、その結果を発表してきていましたが、今回より「日本の広告費」のインターネット広告媒体費の詳細分析として、電通との共同で調査内容や手法を 見直し、本調査を実施しました。


「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告(40.9%)、リスティング広告(39.6%)で全体の約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%を占める。
2. 取引手法別構成比は、運用型広告(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)
3. デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%
4. 2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。
5. ビデオ(動画)広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。

【ポイント1】 インターネット広告媒体費 広告種別 構成比
~インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告(40.9%)、リスティング広告(39.6%)で全体の約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%を占める。~

 2017年のインターネット広告媒体費は1兆2,206億円(電通「2017年 日本の広告費」より)、そのうち、構成比が高いのはディスプレイ広告(40.9%)、リスティング広告(39.6%)で、合わせると約80%を占める。ビデオ(動画)広告 は1,155億円で全体の9.5%と推定された。次いで、成果報酬型広告(8.6%)、その他のインターネット広告(1.5%)と続く。【グラフ1】。

【取引手法の定義】
ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告
リスティング広告:検索キーワードやコンテンツに連動して表示するテキスト、画像(動画)形式の広告
ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など

【グラフ1】 インターネット広告媒体費 広告種別 構成比

【ポイント2】インターネット広告媒体費 取引手法別 構成比
~取引手法別構成比は、運用型広告(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)~

 インターネット広告媒体費を取引手法別にみると、運用型広告9,400億円(インターネット広告媒体費の内の77.0%:電通「2017年 日本の広告費」)、予約型広告(同14.4%)、成果報酬型広告(同8.6%)となる。さらに取引手法別× 広告種別で分解すると、運用型のリスティング広告の構成比が39.6%と最も規模が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が29.4%と続いた。【グラフ2】。
 また、プライベートマーケットプレイス(PMP)やプライベート・エクスチェンジなどの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ100億円~120億円規模と推定された。

【取引手法の定義】
運用型広告:リスティング広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの
予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接、広告主に販売されたもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告

【グラフ2】インターネット広告媒体費 取引手法別 構成比

【ポイント3】インターネット広告媒体費 デバイス別 構成比
~デバイス別では、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%~

 インターネット広告媒体費をデバイス別でみると、モバイル広告が8,317億円(68.1%)、デスクトップ広告が3,890億円(31.9%)となった。また、デバイス別×広告種別でみると、モバイルのディスプレイ広告が最も規模が大きく28.9% 、次いでモバイルのリスティング広告が25.8%を占めた。デスクトップ広告では、リスティング広告が13.8%、ディスプレイ広告が12.0%となり、構成比ではわずかにリスティング広告が上回った。【グラフ3】。

【取引手法の定義】
モバイル広告:スマートフォン向け、タブレット向け、フィーチャーフォン向けの広告
デスクトップ広告:PCインターネット向けの広告

【グラフ3】 インターネット広告媒体費 デバイス別×広告種別 構成比

【ポイント4】 インターネット広告媒体費全体額 推移(予測)
~2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み~

 2018年のインターネット広告媒体費は前年比117.9%と、総額で1兆4,397億円まで拡大すると予測される。【グラフ4-1】。
 デバイス別では、モバイル広告が前年比125.3%となり、2018年には1兆円を超え、デスクトップ広告は、前年を上回る102.3%になると予測される。【グラフ4-2】

【グラフ4-1】インターネット広告媒体費 全体額推移(予測)

【グラフ4-2】インターネット広告媒体費 デバイス別広告費 推移(予測)

【ポイント5】ビデオ(動画)広告市場推移(予測)
~ビデオ(動画)広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み~

 2017年のビデオ(動画)広告費は1,155億円、うち77.1%はモバイル広告が占める。2018年には、モバイル広告の大幅な伸長(前年比148.8%)に加え、デスクトップ広告の着実な伸長(同108.2%)が期待されることから、ビデオ(動 画)広告費は1,612億円まで拡大(同139.5%)すると予測される。

【グラフ5】ビデオ(動画)広告市場推移(予測)

<調査概要>
調査主体 :株式会社電通 / 株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI) / 株式会社D2C
調査時期 :2017年12月~2018年2月
調査方法 :以下の調査に基づき、推定作業を実施
① インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査(郵送調査/web調査) ※「2017年(平成29年)「日本の広告費」 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
② 同、追加ヒアリング調査
③ 各種データ収集・分析

※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。

<会社概要>
株式会社D2C (http://www.d2c.co.jp/
所在地 :〒104-0061 東京都中央区銀座6-18-2 野村不動産銀座ビル
代表者 :代表取締役社長 宝珠山 卓志
事業内容:デジタルマーケティング事業、ドコモ事業、海外事業など

株式会社サイバー・コミュニケーションズ (https://www.cci.co.jp/
所在地 :〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1築地松竹ビル
代表者 :代表取締役社長 新澤 明男
事業内容:インターネットや商用オンライン・サービスなどのネットワーク上の広告および関連する下記の事業 ・広告の提案、企画、制作、運営 ・広告スペースの購入、販売

株式会社電通 (http://www.dentsu.co.jp/
所在地 :〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 :代表取締役社長執行役員 山本 敏博
事業内容:「Integrated Communication Design」を事業領域としたコミュニケーション関連の統合的ソリューションの提供、経営・事業コンサルティングなど


リリースに関するお問い合わせ先

株式会社サイバー・コミュニケーションズ
ストラテジー・ディビジョン 高松
E-mail: press@cci.co.jp